決められた年齢時に
課長や部長に昇進していない人は、
おおよそ50代のうちに主要な役職から
外れることになります。
その後はいわば平社員。
部下がいなくなり、
マネジメントする必要もなくなりますから、
報酬は大幅に下がります。
さらに、大きなモチベーションダウンが生じると言われています。

役職定年後のモチベーションの低い社員が、
生産性を生みにくくなり、
会社にとってはコスト要因となってしまいます。

今回のコロナショックです。
ほとんどすべての業種において
業績悪化は避けがたい状況です。
大規模なリストラも始まるでしょう。
そこでターゲットにされやすいのが、
役職定年を過ぎ、
しかも人数的にもダブついている50代です。
有能な人もそうでない人も含め、
この世代を狙ったリストラが展開される恐れが出てきています。

「私はこれまで会社に貢献してきた。
家では受験を控えた子どももいるし、
住宅ローンも抱えている。
いま会社を辞めるわけにはいかない」

「いまの報酬のまま雇い続けることはできない。
せめてこれくらいに減額してもらわないと」

という具合に、
大幅な報酬カットを提示されるかもしれません。
受け入れられる程度の減額なら、
そこで妥協するのも手です。

バブル入社組を「お荷物」と言うのは簡単です。
しかし、就職した当時は、
企業が奪い合うようにして獲得した人材です。
いまになって、「諸悪の根源」のように
言われる姿を見るのはあまりにも切ないものです。
50代に、なんらかの対処法はないのでしょうか。

https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/60414?page=3