新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからず、開催の是非が問われている東京五輪。そうした中、IOC（国際オリンピック委員会）の最古参委員、
ディック・パウンド氏（79）が、「週刊文春」の単独インタビューに応じ、「菅首相が中止を求めても、大会は開催される」などと述べた。

　パウンド氏はカナダの元競泳代表選手。1978年からIOC委員を務めており、バッハ体制下では最古参委員だ。ファン・アントニオ・サマランチ会長時代には
副会長を務めるなど、IOCの要職を歴任してきた。「現会長のバッハ氏にも直言することを厭わない重鎮委員」（IOC関係者）だという。

　そのパウンド氏が「週刊文春」の取材に応じたのは、日本時間の5月23日（日）深夜。以下、本人との主なやり取りだ。

（中略）

――日本の首相が中止を決めた場合はどうするか。

「私が知っている限りでは、日本政府は非常に協力的だ。五輪の開催は、日本の当局、日本の公衆衛生当局、そしてオリンピック・ムーブメント
（IOCなどの活動）が共有している決定だ。仮に菅首相が『中止』を求めたとしても、それはあくまで個人的な意見に過ぎない。大会は開催される」

　国民の間で今夏の東京五輪開催に否定的な声も高まる中、IOCの重鎮と呼ばれるパウンド氏の発言に対し、日本政府がどのような対応を取るかが注目される。

　5月26日（水）16時配信の「週刊文春 電子版」及び5月27日（木）発売の「週刊文春」では、来日時に天皇への謁見を要求しているバッハ氏の振る舞いをはじめ、
巨額の収入や中国との深い関係など知られざるIOCの実態、各種競技のテスト大会で相次いで発覚した感染対策「バブル方式」の綻び、
インド変異株の拡大に危機感を強める西浦博教授のインタビューなど、IOCや東京五輪を巡る問題について5頁にわたって詳報している。

全文
https://bunshun.jp/articles/-/45703