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広告業大手の電通は24日、「2021年 日本の広告費」を発表した。インターネット広告費が2兆7052億円(前年比121.4％)となり、推計開始以来、初めてマスコミ四媒体（新聞、雑誌、ラジオ、テレビメディア）広告費を上回った。

　前年の日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推計する恒例調査。2021年（1〜12月）日本の総広告費は、2020年から続く新型コロナウイルス感染症拡大の影響が下半期にかけて緩和したことに加え、社会のデジタル化が進む中、好調なインターネット広告費の成長に支えられ、通年で2桁増の6兆7998億円（前年比110.4％）となった。

　『東京2020オリンピック・パラリンピック』が広告需要を後押したほか、10月以降は音楽・スポーツイベントやテーマパークなどで入場制限が解除され、人流や経済が戻ってきたことを受け、多くの広告媒体で回復した。

　このうち「マスコミ四媒体広告費」は2兆4538億円（前年比108.9％）となり、コロナ禍からの市況の回復により、新聞・雑誌・ラジオ・テレビメディアのすべてが増加した。特に「テレビメディア広告費」においては、巣ごもり・在宅需要なども影響し、前年比で2桁増となった。

　一方、「インターネット広告費」について、1996年からの実績について1997年に推定を開始して以来、継続的に高い成長率を維持し、2021年は2兆7052億円（前年比121.4％）となり、「マスコミ四媒体広告費」を初めて上回った。特に映像系を中心にした動画広告の需要が高まり、コロナ禍での情報発信ニーズも重なったことから、大きな伸びとなった。

　全体に占める「インターネット広告費」のシェアは39.8％まで伸長。マスコミ四媒体の事業者が主体となって提供するインターネットメディア・サービスにおける広告費を意味する「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」は、2018年の実績推定の開始以来、3年連続で2桁成長を続け、初めて1000億円を超えた。

　屋外看板や販促などの「プロモーションメディア広告費」は1兆6408億円（前年比97.9％）と推計した。

オリコンニュース　2/24(木) 14:14
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