大津市のＮＰＯ法人が今月、ネット上で見知らぬ相手とやりとりできるＳＮＳの危険性を知ってもらうため、ある実証実験をした。女子中高生らを装って交流相手を
募ると、開始数秒から返信が相次ぎ、９時間で１６０人に達した。「裸の写真を送って」など性犯罪に巻き込まれかねない内容が多く、
ＳＮＳの「闇」から子どもを守る難しさを裏付ける結果となった。（生田ちひろ）
貧困や虐待などに直面する子どもの居場所づくりに取り組むＮＰＯ法人「こどもソーシャルワークセンター」が実施。社会福祉士の資格を持つ幸重忠孝理事長
（４７）の監督の下、１０〜１２日夜の各３時間、スタッフが寂しさを抱えた小６、中２、高１の女子児童・生徒、中２の男子生徒という４人の設定で、
メッセージのやりとりや通話ができるスカイプに登録し、交流相手を募った。
高１の「あかり」が「家出した」と書きこんだ数秒後から「家に来る？」「車持ってるよ」などの返信が届き始め、開始約３分で１７人に上った。小６の「みき」には
「お顔みせて」などの要求が相次ぎ、中２の「ひな」には、男性器の画像を送りつけてくる人がいた。
結局、９時間で４人には計１６０人から接触があり、９割の１４２人が女子３人に集中。露骨な性的要求が大半を占めたほか、「遊びに連れて行けるよ」といった
書き込みもあり、実験に参加した女性スタッフ（２４）は「深刻な悩みを抱えた子どもなら、ついて行きかねない」と表情を曇らせた。
一方、「児童相談所に行った方がいいよ」「僕も家出した」など真剣に悩みを聞こうとするメッセージもあった。幸重理事長は「困難を抱えた子どもにとって
ＳＮＳは必要なツールの一つでもあり、むやみに取り上げるべきではない。実態を踏まえ、ＳＮＳを悪用できない仕組みを大人が考えなければならない」と話した。
実験でセンターが参考にしたのは、４月に公開され、話題となったチェコのドキュメンタリー映画「ＳＮＳ―少女たちの１０日間―」。幼い顔立ちの女優３人が
１２歳の設定でスカイプで友達を募ると、１０日間で２０００人超の成人男性が返信し、大半が性的要求だった。
https://www.yomiuri.co.jp/national/20210918-OYT1T50140/
