実質賃金は2000年以降、名目賃金とほぼ連動する動きをしてきたのですが、2013年以降はその連動性が崩れてしまっているからです。円安によって物価の上昇が顕著であった2013〜2015年までの3年間の実質賃金の下落幅は4.3ポイント（※厚労省の当時の統計では4.6ポイント減／2015年＝100で計算）と、リーマン・ショック期に迫るほどの落ち込みを記録しています。