ソニーとホンダがモビリティ分野で戦略的提携に向けた検討を始めた。2022年中に合弁会社を設立し、25年に初期モデルの販売を想定する。
ソニーグループと本田技研工業は3月4日、モビリティ分野で戦略的提携に向けた検討を始めると発表した。2022年中に合弁会社を設立し、EVの共同開発・販売の他、モビリティサービスを提供する。すでに、事業化の意向を確認した基本合意書を締結している。
《VISION-S》
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今回の提携は、ホンダが培ってきたモビリティの開発ノウハウ、車体製造技術やアフターサービス運営の実績と、ソニーが保有するイメージング、センシング、通信、ネットワーク、各種エンタテインメント技術の開発実績を持ち寄る。
EV車両の販売開始は25年を想定。新会社は、EV車両の企画、設計、開発、販売を手掛け、製造はホンダが担う。モビリティ向けサービスプラットフォームは、ソニーが開発し、新会社に提供するという。
ソニーは、米CES 2020でEV試作モデル「VISION-S」をお披露目。CES 2022にてEVの事業化を検討すると発表しており、22年春をめどに新会社を設立するとしていた。
ソニーとホンダ、EVでタッグ 合弁会社設立 2025年に車両販売へ
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2022年03月04日 15時08分 山川晶之 ITmedia
