2018年の暗号資産（仮想通貨）相場は低迷の1年だった。
18年1月のコインチェック・ショックで仮想通貨バブルがはじけた後は主要通貨の価格が急落するとともに取引量も急減。
仮想通貨取引所に対する規制強化の影響もあり、ビットコイン（BTC）価格は18年の1年間で76%も下落した。
足元では5月末に一時100万円の大台に接近するなど回復の兆しが出ているが、市場参加者はどう変わったのか。
日経マネーが毎年実施している「個人投資家調査」の18年調査と19年（今回）調査の結果を比較すると、幾つか大きな変化がある。
まず、個人投資家の数が急減したことだ。今回調査で仮想通貨に投資していると答えたのは1407人（回答者全体の11.1%）。
18年調査では2260人（同17%）が仮想通貨投資を行っていたと答えており、3割以上減少した計算になる。
バブル崩壊に伴う損失で退場を迫られた投資家が多かったことがうかがえる。
中略
とはいえ、18年はベテランでも勝ちにくい状況だったようだ。
今回調査での仮想通貨取引の勝率は30.5%と、前回調査（39.5%）から悪化。
1億円以上の利益を上げた人はわずか1人（前回調査では12人）にとどまった。
1000万円以上の損失を出した人も18.2%と、決して少なくはない。
仮想通貨投資の勝率は3割 半数が元手1000万円以上
https://news.yahoo.co.jp/pickup/6334333
