日本の不買運動が激しい状況だが、デジタルカメラは、「無風地帯」であることが分かった。むしろ、日本カメラの販売台数が増加した。
ソニー、キヤノン、ニコン、パナソニックなど日本メーカーがデジタルカメラ市場のほとんどを占めている状況で、他に選択肢がないという理由が大きく作用した。

21日、価格比較サイト「ダナワ」によると、先月のデジタルカメラの販売台数は、今年5月に比べて15％上昇したことが分かった。
全産業分野で日本産の販売が急減する状況において、異例の販売量が増加した。
デジタルカメラのカテゴリーで販売しているカメラの90％以上は日本製品である。
7月は、日本政府が韓国に対する素材の輸出規制を発表して以降、日本製品不買運動が激しく吹き始めた時である。
デジタルカメラ市場は、伝統的に行楽シーズンが始まる春から休暇シーズンまで、販売台数が上下する。天気の影響を多く受ける。新製品が発売した時に販売が集中する特徴もある。

流通業界の関係者は、「韓国産代替品が多い家電製品は不買運動の直撃を受けるが、カメラ業界は比較的影響を受けにくい雰囲気だ」と述べた。
カメラ業界が比較的に日本不買運動の影響が少ないのは、代替する国産製品がないというのが主な原因である。
ソニー、キヤノン、パナソニック、オリンパス、ニコンなど、世界のデジタルカメラメーカーの市場のほとんどは、日本企業が占めている。
ドイツのライカなど、他の製品もいくつかあるが、価格帯が非常に高く、日本のカメラを代替する機器と見るには難しい。
サムスン電子は、デジタルカメラから事実上撤退した後、カメラの市場は日本製品の独壇場のようになった。

http://blog.livedoor.jp/kaikaihanno/archives/55734212.html