メモリ半導体不況が長期化し、今年のインテルは、サムスン電子を抜いて世界半導体市場1位に上がることが確実視されている。
21日、市場調査機関ICインサイツは、レポートを使用して、上位15の半導体企業の今年第1四半期（1〜3月）の売上高が18％減少し、
これには、サムスン電子・SKハイニックス、マイクロン（米国）などの「メモリ半導体トップ3」の売上が30％以上急減したことが決定的に作用したと分析した。
昨年第1四半期だけでメモリー3社の売上高が前年比36％以上増加したこととは対照的である。

この期間、サムスン電子の半導体部門の売上高は266億7100万ドル（2位）に33％減り、SKハイニックス（115億5800万ドル・4位）、マイクロン（101億7500万ドル・5位）もそれぞれ35％、34％減少した。
一方、非メモリ半導体を主力とするインテルの場合、売上高が320億3800万ドルで、前年比2％減少する程度にとどまり、全体で1位になった。
ICインサイツは、インテルが2017〜2018年には、サムスン電子の全半導体市場1位の座を明け渡していたが、今年は簡単に王座を取り戻すだろうと予想した。
その根拠として、サムスン電子の主な収益源であるDRAM、NAND型フラッシュ市場が過去1年間下落を継続した点を挙げた。
2018年第1四半期には、サムスン電子がインテルより売り上げが22％より多かったが、今年第1四半期には、インテルが20％ほど売り上げがより多いということだ。
インテルは、年間ベースで1993年から2016年まで1位の座を守ってきた半導体業界最大強者だ。

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