18日、国内の主要オンラインコミュニティには「韓国製品の不買運動」というタイトルの日本語のポスターが掲示された。
該当ポスターでは、キムチをはじめ、農心辛ラーメンとハイト、真露、マッコリ、キムチ、菓子のような
食料品や三星、LG、大宇などの家電製品、化粧品を不買対象に挙げた。
在日韓国人の孫正義会長が運営するソフトバンクや、在日韓国人が多く運営しているという噂のある
パチンコ(賭博の一種)も名を連ねた。「キムチから寄生虫が出た」などの説明も付け加えた。
ただ、当該ポスターは日本内の反韓の雰囲気が高まっていた2014年につくられたもので、今回の韓日葛藤を狙ったものではない。
最近、日本国内の社会サービスネットワーク(SNS)を通じて再び共有され,注目を集めている。
日本国内の韓国関連不買運動は極右勢力の間の「煽動」水準にとどまっているとの説明も出た。
ソウル大の先任研究員は、この日,MBCラジオ「キム??ジョンベの視線集中」で
「韓国を憎む極右勢力は以前から韓国製品を買わないようにしてきた」とし、こうした雰囲気が広がる可能性も排除できないと述べた。
2012年8月には、フジTVの前で韓国の放送編成の中止を要求する右翼デモ隊の抗議デモが発生した時、
出席者は200人前後と多くないが、その後急激に韓国ドラマの編成が減ったこともある。
先任研究員は「実際に日本で不買運動が拡大すると見ることはできないが、その人たち(極右勢力)の存在が韓国製品購入を萎縮させる効果がある」と述べた。
http://blog.livedoor.jp/sekaiminzoku/archives/53605312.html
