部下と上司が面談を頻繁に行う「１on１ミーティング」と呼ばれる人事制度の導入が大手企業の間で始まっています。
アメリカ シリコンバレーでは広く導入されていて、コミュニケーションを深め、仕事の成果を上げることが期待されています。
「１on１ミーティング」は、部下と上司が１対１の面談を週に１回といったペースで行うのが特徴で、形式的にならず、
意見交換や部下の評価ができるとして、アメリカ シリコンバレーでは広く導入されています。
日本の大手企業の間でも導入が始まっていて、大手電機メーカーの「パナソニック」は今年度から全社で導入しました。
面談は原則２週間に１回で15分程度とし、日々の業務で課題に感じていることや目標の進捗（しんちょく）、それに将来のキャリアプランなどについて話し合います。
頻繁に面談をすることでコミュニケーションが深まり、昨年度、試験的に導入した部署で行ったアンケートでは、社員の半数以上が「仕事の成果が上がった」と答えているということです。
このほか「日清食品」や「ソニー」、それに「楽天」なども「１on１ミーティング」を導入しています。
コンサルティング会社の「ビジネスコーチ」によりますと、導入の依頼を受けた企業は去年１年間で53件と３年前の７倍近くになり、ことしも先月までの依頼が49社に上っているということです。
ビジネスコーチの橋場剛副社長は「部下が主体的に行動できる企業風土をつくりたいという企業が増えている。この流れはまだ続くのではないか」と話しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190518/
