総選挙中止から見るAKB48の曲がり角──AKB商法の機能不全、「パンドラの箱」だったK-POP進出

　3月13日、AKB48選抜総選挙が今年は実施されないことが発表された。運営側はその理由を明確にしていないが、NGT48メンバーの暴行被害事件が
そこに影を落としていると見られる。この件については、22日に第三者委員会による調査結果が発表される予定だが、途中に元AKB48総支配人による
不用意なツイートもあり、運営サイドへの不信感が高まる状況となっている。

　だが今回の中止決定以前から、AKB48グループの人気が低落傾向にあることは指摘されてきた。たとえば、フジテレビは2012年（第4回）から
AKB48総選挙を毎年生中継してきたが、近年は視聴率の下落傾向が続いている。2013年（第5回）には視聴率が20.3％になるほど注目を集めたが、
一昨年は13.2％、昨年は11.0％となった（図１）。

　いまなぜその人気は低落しつつあるのだろうか。それを探ると、AKB48グループがふたつの点で制度疲労を起こしていることが見えてくる。

「AKB商法」の機能不全

　最初に指摘するのは、いわゆる「AKB商法」についてだ。

　よく知られているように、AKB48のメインコンセプトは「会いに行けるアイドル」だ。頻繁に劇場公演と握手会をおこない、ファンがアイドルと
直接コミュニケーションをする機会を増やした。従来のアイドルと大きく異なるこの特徴によって、AKB48は多くのファンを獲得していった。

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https://news.yahoo.co.jp/byline/soichiromatsutani/20190321-00119018/