スマートフォン市場の伸び悩みが鮮明になってきた。保有率が頭打ちのうえ、高価格化路線も限界。性能の大幅な向上も期待できない。ユーザーは1台の端末を
長期保有する傾向にあり、買い替えサイクルは伸び続ける。米アップルは業績を下方修正するなど影響が顕在化しており、日本の携帯会社や電子部品メーカーも戦略の見直しを迫られる。
リンゴは腐りかけているのか―。1月2日にアップルが業績を下方修正し、「アップル・ショック」が世界に広がったことは記憶に新しい。下方修正はスマホ「iPhone（アイフォーン）」を
2007年に発売以来初めてなだけに、成長の限界を指摘する声が大きくなっている。
同月29日に発表した18年10―12月期の売上高は843億ドル（約9兆2000億円）。前年同期比4・5％減で減収幅はここ10年で最大となった。
主力のiPhoneの売上高は519億ドルで同14・9％減と、減速感は隠せない。
米中貿易摩擦を背景にした中国での販売不振に加え、ティム・クック最高経営責任者（CEO）は、「バッテリーを安価で効率的に交換することで、旧モデルのiPhoneをさらに
長持ちさせることになった」と買い替えサイクルの長期化を原因として挙げる。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190209-00010000-newswitch-ind
