[東京 5日 ロイター] - 中国最大手の電気自動車(EV)向け電池メーカー、寧徳時代新能源科技(CATL)(300750.SZ)は5日、
ホンダ(7267.T)とEVやプラグインハイブリッド車(PHV)など向け電池を共同開発すると発表した。
CATLは2027年までに約56GWh(ギガワットアワー、ギガは10億)のリチウムイオンEVバッテリーをホンダに供給する。
CATLは19年上半期に栃木県宇都宮市に拠点を設立し、共同開発を進め、ホンダ向けに中国国内の工場で生産する。
ホンダは25年までに電動車20車種(訂正)以上を中国市場に投入する計画を公表しており、これらの車両に共同開発した電池を搭載するもようだ。
ホンダ広報は、CATLと共同開発する電池について「アジアの電動車両向けを中心に供給を受ける予定」と話しており、北米市場向けについても「一部、視野に入れる予定」という。
ホンダは地域や車種に応じて複数の電池メーカーから調達する方針。
同社には、ハイブリッド車用を中心としたGSユアサ(6674.T)との共同出資会社ブルーエナジー(京都市)があるほか、パナソニック(6752.T)からも調達する。
北米市場向けでは、米ゼネラル・モーターズ(GM)(GM.N)と共同開発しており、GMから調達する予定。
CATLは独BMW(BMWG.DE)や独フォルクスワーゲン(VOWG.DE)など世界の自動車大手各社に電池を供給。
日産自動車(7201.T)も中国で発売したEV「シルフィ」にCATLの電池を採用している。
*「20台」を「20車種」に訂正します。
https://jp.reuters.com/article/catl-honda-idJPKCN1PU11R