１万円前後で設置できるとして、アジア太平洋の各国に導入を提案している。
豪フリンダース大情報通信研究室（アデレード）のポール・ガードナースティーブン上級講師が開発した。沿岸部の住宅の屋根などに、長さ１０センチほどの衛星アンテナを設置。
同大に設ける「運用センター」が各国機関からネット経由で津波警報を受け取り、津波が予測される地域に向けて人工衛星経由で情報を発信する仕組み。
９月に行った実証実験では、同大から南太平洋の島国バヌアツまで１１秒で情報が届いたという。
アンテナで津波の情報を受信すると、接続した警報器が音を発する。警報器によっては、数百メートル先まで音が届くため、集落に一つ設置すれば十分という。
これらの装置は小さなソーラーパネルにつなぎ、停電になっても動く。費用は計１００〜２００豪ドル（約８千〜約１万６千円）。普段はラジオのアンテナとしても利用できる。
課題は、実際の運用に向けてシステムを完成させるために約４千万円の費用が必要となるほか、運用センターの人件費などとして毎年４千万円ほどの運営費がかかることだ。
ガードナースティーブンさんは豪州や太平洋の各国に、システム活用に向けた資金支援の働きかけを続けており、「サイレン塔などに比べてメンテナンスも簡単だ」と話している。（アデレード＝小暮哲夫）
津波警報の受信、手のひらサイズのアンテナで 豪で開発：朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/sp/articles/ASLD74V04LD7UHBI01L.html
