1世帯(2人以上)当たりの納豆購入額が日本一だった水戸市は、2017年総務省家計調査で全国3位に陥落した。同市が30日、速報値を発表した。1位は福島市で、1200円超の差をつけられた。2位の盛岡市には28円及ばなかった。県納豆商工業協同組合は「捲土(けんど)重来を期す」と雪辱を誓った。
水戸市観光課によると、17年は、同市1世帯当たりの納豆購入額が5512円で、全国平均3876円の約1・4倍だったものの、前年から51円減った。
前年3位の福島市は約1350円増やし、6733円となり、15年以来の首位に輝いた。2位の盛岡市は5540円で、2年連続2位だった。この1年、水戸市は納豆消費の拡大に向けたPRイベントなどを展開したが、及ばなかった。
速報を受け、同市の高橋靖市長は「納豆は水戸のブランドとして重要。郷土食として愛着を深められる取り組みを進めたい」とのコメントを出した。同組合の高野正巳理事長は「納豆を使った新たなレシピを作るなどして、たくさん食べてもらえるようにしたい。本場として1位を取り戻したい」と力を込めた。
日本一奪還を目指し、市と同組合は2月2日午後5時から、JR水戸駅南口のペデストリアンデッキで、納豆300食を無料配布する。
2018/1/31 04:00
茨城新聞クロスアイ
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