日産婦は今年２月、ＰＧＳが流産率を下げる効果があるか検証するため、一部の施設で１００組の夫婦を対象に臨床研究として実施すると発表。大谷レディスクリニックは含まれていなかった。

　日産婦の苛原（いらはら）稔・倫理委員長は「（ＰＧＳが）出産率に寄与するか否か、まだ結論が出ておらず、学会の見解を守って欲しいと伝えてきたが守られなかった」と述べた。一方、大谷医師は処分に対し、

「妊娠しやすくて流産しにくい治療を受けることは患者様の基本的人権です。日産婦の処分とは関係なく、治療を続ける」とする声明を出した。

　また、母親の血液で胎児の染色体異常を調べる新型出生前診断を、指針に反して実施していた奥野病院（大阪市）について、日産婦は昨年１２月に譴責処分にし、さらに重い処分も検討していたが、

奥野幸彦院長から学会の退会届が提出されたとして受理された。

2017年6月24日19時49分 朝日新聞
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