結論から言うと、一部スポーツ紙の報道にあったＪリーグ「ホームタウン制の撤廃」はあり得ない。

　ただし「Ｊクラブの営業、プロモーション、イベント等のマーケティング活動における活動エリアに関する考え方の方向性について議論」していることをＪリーグは認めた。将来的には東京都・新国立競技場を首都圏の複数のチームが「ホームスタジアム」として使用する可能性はある。このことは今に始まったことではなく、Ｊリーグ開幕時から行われてきたこと。

　そもそもＪリーグが成功した理由のひとつに＜地域密着＞が挙げられる。

　1993年のスタート時は「東京をホームにする」ことを禁止した。これに困ってしまったのが、東京・丸の内に本社を構える三菱、日立だった。この２社とともに「丸の内御三家」と呼ばれた古河電工には川淵三郎Ｊリーグ初代チェアマン、木之本興三Ｊリーグ理事（故人）、さらに小倉純二FIFA理事といった重鎮がOBということもあり、多くの情報を＜あらかじめ＞入手できたことは想像に難くない。

　古河は千葉県舞浜に事務所と練習グラウンドをいち早く確保し、ホームスタジアムも千葉・習志野市の秋津サッカー場に決まっていた。しかし、秋津住民の一人の猛烈な反対運動を受け、同じ千葉県の市原市にある市原臨海競技場を本拠地とすることを余儀なくされた。

　東京をホームタウンにできなかった三菱と日立は、埼玉に着目した。「サッカー御三家」と言われた静岡には清水エスパルスが、広島にはサンフレッチェ広島が発足したが、御三家の一翼を担っていた埼玉県にはJSLのクラブがない。

　浦和市（2001年に大宮市、与野市と合併。さいたま市となった）を始めとする埼玉県のサッカー関係者たちは、高校まで選手を育成してインターハイや選手権でいくら活躍しようとも「大学生や社会人になると東京のチームに出て行って地元に戻って来ない」ことが最大の悩みの種だった。

　そこで浦和市はプロリーグ誕生に合わせて積極的にチームを誘致した。その結果、三菱が浦和市をホームタウンにすることになったが、両者の＜結婚＞は、結果的に大成功といえる。

　そして日立は、千葉県柏市をホームタウンにして地元ファン、サポーターの獲得に努めた。一時は茨城県日立市に自社工場があるので「日立市をホームタウンにしよう」という機運が盛り上がったが、Ｊリーグによって却下された。結果論とはいえ、今となっては柏で大正解だったのではないか。

■新国立競技場でホームゲーム開催も？

　紆余曲折を経てスタートしたＪリーグだが、93年５月15日の記念すべき開幕戦が、中立地である（旧）国立競技場で開催されたように、当時は横浜国際競総合競技場も埼玉スタジアムも完成しておらず。キャパシティーが最も大きかったのが、この国立競技場だった。

　地方クラブも持ち回りで国立競技場でホームゲームを開催できたのだ。たとえば、ジェフ市原（当時）が浦和レッズやヴェルディ川崎、横浜マリノスといった集客が見込めるチームと対戦する時は、ホームの市原臨海ではなくて国立競技場でホームゲームを開催することができた。

　その後も国立競技場はナビスコ杯（現ルヴァン杯）の決勝やチャンピオンシップ、天皇杯決勝などビッグゲームに使用されてきたが、東京五輪のために2014年から全面改修に入り、サッカー専用の埼玉スタジアムに移った。

　しかし、今後は新国立競技場がＪリーグ開幕当初のようにマーケティング活動やイベント開催を絡め、ホームゲームとして使用できるようになるかもしれない。

　スポーツ紙の撤廃報道を受け、鹿島アントラーズの親会社であるメルカリの小泉文明会長は「今のレギュレーションではホータウン外でのマーケティング活動が制限されており、例えばスポンサー企業が域外にある場合（Ｊ１では大型のスポンサー企業は東京など都市圏）一緒にイベントをすることも出来ないですし、パブリックビューイングなど、かなりの活動が制限されます」と指摘した。メルカリの本社があるのは東京・六本木だ。

日刊ゲンダイ
https://news.yahoo.co.jp/articles/b7661e7836aab973ec130a0789d8a2d5c1041904