英断か、無責任か、それとも――。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、国と埼玉県から開催自粛を求められていた立ち技格闘技イベン
ト「K―1」の年間最大イベント「K’FESTA.3」が22日に予定通り、さいたまスーパーアリーナ(SA)で開催された。
感染拡大が進む中で6500人(主催者発表)もの観衆を集めた大規模イベント開催は異例のことで、社会的に波紋を呼ぶ大騒動に発展。
選手、関係者の間でも賛否両論が渦巻く事態となった。

世間の自粛ムードに、K―1が真っ向からあらがった。新型コロナウイルスに関する政府の専門家会議が19日に公表した見解では、大規模イベントの開催について「慎重な対応が求められる」としたばかり。
観客数を制限したとはいえ、6500人を集めたK―1の年間最大興行はこれに当てはまるように思われるが「最大限の予防策を講じて開催することになった」(中村拓己プロデューサー)。
マスク配布や消毒液設置、検温や空間除菌だけでなく、感染者が発生した場合の追跡調査ができるよう観客に連絡先の記入を求めた上でのイベント実施になった。

大会直前には、埼玉県の大野元裕知事(56)がさいたまSAを訪問。前日に西村康稔経済再生担当相(57)からも自粛を促すよう求められていた同知事は、
視察を終えて「要請に強制力はなくあくまでお願いだったが、聞き入れていただけなかったのは残念。
SAからは協力していただいています。(同会場での大規模イベントは今後)当面ありません」と話した。

これにより“強行開催”が浮き彫りになったが、一方ではK―1の決断を選手の立場から「英断だ」と指摘したのが、格闘界のご意見番こと“バカサバイバー”青木真也(36)だ。
「そもそもこれは政治の問題ですよね。自粛要請も結局は政治家が『俺たちはやめろって言ったから』って責任をK―1だけになすりつけて、スケープゴート(いけにえ)にしただけ。
政治が本気なら、中止を命令して、発生する赤字を補填するべき。それをしないで会場に来て自粛を要請するって、まさにお役所仕事だと思います」と持論を展開した。

また「中止になった場合、年間4試合の選手なら25%、3試合なら33%の年収が純粋に減るわけだから。選手としては『開催は助かる』っていうのが本音のはず」と選手の心情を代弁。
「今後、両国国技館や横浜アリーナなど大会場での開催を予定している各団体はどう動くべきか、考えている最中だったと思う。その意味でもこの大会がどうなるのか注目していたでしょう。
そこで勇気を持って先頭を切ったK―1を俺は支持するし、業界全体でフォローアップしないとダメだと思う」と強調した。

他のイベント主催者にも理解を示す声がある。あるプロレス団体幹部は「騒動が起きてから大規模イベントを開催するのはK―1が初だし、この状況で開催できたのはある意味すごい。
さいたまSAは軒並みイベントがキャンセルされている状況なので」と語った。さらに「現在、各市町村の施設はほぼ使用できないが、そうでない施設の開催可否は基本は主催者の判断。
今回もし中止にしたら、キャンセル料がかかるのでは? 会場費や音響費などを入れると4ケタ(数千万円)。
そう考えると、K―1としてもキャンセルはできなかったのだろう」。

ただし、当然のように批判の声もある。他の格闘技イベント関係者は「K―1という名前は誰もが知っている。
そんな大きな団体が自治体と会場の幾度にもわたる自粛要請を無視して強行開催した意味は大きい」。
実際にネット上では「無責任だ」「感染防止の努力がすべて無駄になる」「マスクが大量にあるなら譲ってほしい」などと批判的な意見が大勢を占め、別の格闘技団体幹部は
「主催者と会場の間には規模にかかわらず絶妙なバランスがあって、お金を払えば誰でも使えるというものではない。
今回のことで業界の信頼が失われて、コロナ禍が終わっても
『格闘技イベントはいざという時、信頼できない』と協力してくれない会場や自治体が出てくる可能性がある」と危惧する。

K―1が投じた一石により、今後もますます波紋が広がるのは確実。ビッグマッチを予定する他の格闘技イベント、プロレス団体にも影響を及ぼしそうだ。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200323-00000055-tospoweb-fight
3/23(月) 19:00配信

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