移植で救える命の総数は変わらない

難病で苦しむ3歳児の心臓移植を実現するため、ZOZOの前澤友作社長が募金を呼びかけたところ、猛烈なバッシングを受けた。なぜなのか。フリーランス麻酔科医の筒井冨美氏は「アメリカもドナー（臓器提供者）が不足している。日本人が渡航移植すると、助かるはずだった米国人患者が助からなくなる」という――。


外国特派員協会で月旅行計画について会見するZOZOの前澤友作社長（2018.10.9）（写真＝AFP／時事通信フォト）
ZOZO前澤友作社長の「美談」はなぜ批判されたのか

「約60億円で現代アート（バスキアの作品）を落札」
「現金100万円を100人（総額1億円）へのお年玉プレゼント」
「日本人初の月旅行を予約（アメリカ「スペースX」社による月を周回する旅行）」

ZOZOの前澤友作社長のこうした派手な行動はしばしばニュースになり、そのたびに批判を集めてきた。今年はじめ、重い心臓病で海外渡航移植を希望していた上原旺典（おうすけ）ちゃん（3歳）を自腹で支援した際もそうだった。

「自腹で1億円お年玉」はいかにもお祭り的な発想だが、「自腹で海外移植支援」は尊いボランティア精神によるものだ。なぜ批判されたのか。心臓移植に関わったことがある医師として解説してみたい。

始まりは2019年1月のワイドショー

事の発端は2019年1月に放送されたテレビ番組『サンデー・ジャポン』（TBS系）だ。うまく血液を循環させられない拡張性心筋症の旺典ちゃんの密着ドキュメントが放送され、その中で「海外渡航して心臓移植することだけが事実上の治療法で、治療費として必要な約3億5000万円を目標に寄付金を募っている」とされた。

これを見た視聴者だろう。ツイッターでは前澤社長のアカウントに向けて「救ってあげて」といった書き込みが相次いだ。

前澤氏もそれに応え、「個人での寄付に加え、ツイッターでのリツイート1件につき10円を寄付」と支援を表明。前澤氏のツイッターはたちまち48万件以上もリツイートされた。この結果、「おうちゃんを救う会」には多額の寄付金が集まり、旺典ちゃんは2019年5月、受け入れ先のコロンビア大学（ニューヨーク市）へと出発した。

前澤氏のSNSを通じた寄付行為に対しては賞賛があった一方、批判も受けた。代表的な主張は以下のような内容だ。

「他にも心臓移植を待っている子供は大勢いる」
「旺典ちゃんだけに支援するのは不平等ではないか」

これらに対して前澤氏は「それぞれが気づいたこと、やれることをやればいいじゃん。人の行動に文句つけたって誰も得しないよ」とツイッターに投稿。

また、テレビ番組『バイキング』（フジテレビ系）の司会者の坂上忍氏も「文句を言う人は（援助や寄付を）やってから言え」と、前澤氏を応援した。

心臓移植3カ月待ちの米国、3年待ちの日本
こうした前澤氏の発言に対し、医療関係者の多くは違和感をもつだろう。なぜなら、米国でもドナー（臓器提供者）は不足しているからだ。日本人が渡航移植するということは、助かるはずだった米国人患者が助からなくなるだけで、救える命の総数は変わらない。


※写真はイメージです（写真＝iStock.com／kieferpix）
旺典ちゃんを受け入れるコロンビア大学では心臓移植の5％を外国人に割り当てる制度がある。これは本来、自国内では心臓移植が不可能な発展途上国の患者を対象にしたものである。いかなる事情で旺典ちゃんの移植がかなったのか、その経緯は私にはわからない。

ここで日本とは異なるアメリカの医療現場の「事情」を説明しよう。

「命は経済力で決まる」のがアメリカ
米国の医療費はべらぼうに高い。よって、交通事故などで高度（=高額）医療を受けた後に脳死に至ったケースではその支払いに困る人は少なくない。そこで、臓器提供者になることで医療費の一部をレシピエント（移植を受ける患者）に支払ってもらう制度を利用するため、臓器提供に同意する家族もいる。

重い心臓病で心臓移植を希望しても、待機期間中には人工心臓や強心薬などの医療費もかさむので、経済力が続かない患者はウェイティングリストから脱落してゆく、というシビアな現実もある。

命を永らえることができるかどうかは経済力で決まる。それがアメリカだ。

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