国際オリンピック委員会（IOC）と世界保健機関（WHO）は16日、健康増進と身体活動の推進に関する新たな
覚書を交わした。覚書の締結は、新型コロナウイルスの感染が世界中に広がる中、
スポーツの果たす役割が重要との考えによるという。

覚書締結後、IOCのバッハ会長とWHOのテドロス事務局長はオンライン方式で記者会見した。来夏の東京オリンピック開催の可否について、
バッハ会長は「五輪の開催は全ての人にとって安全な環境であることが大原則。我々はWHOの助言を信頼している。
開幕まで1年2カ月あり、違うシナリオを考えるには早すぎる」と従来の説明を繰り返した。

テドロス事務局長は「東京が新型コロナに対して、人類の結束を示す場所になることを願う。
それは世界が団結すれば可能だが、簡単ではない」と述べたものの、五輪開催の成否を握る
ワクチンの開発状況など医学的根拠については触れなかった。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200516-00000053-mai-int