【中央時評】金融危機がまた来れば＝韓国
https://s.japanese.joins.com/Jarticle/261229
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その友人の話を完全に信じるわけではないが、「金融危機がまた来れば対応できるのだろうか」という心配が頭から離れなかった。
私募ファンドではなくとも景気沈滞と政策の失敗で危機の引き金となる悪材料が多い。不動産バブルと家計の負債はいつ問題が発生してもおかしくない時限爆弾だ。
北朝鮮の挑発のようなカントリーリスクもまた高まっている。中国発の危機も繰り返し浮上する。
中国の企業の負債は１０年間に５倍も増えた。新年に入って中東情勢も尋常でない。
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２００８年の秘蔵のカードは外貨準備高でなく、友邦と結んだ通貨スワップだった。
良い関係を維持した米国や日本と、韓国ウォンを渡してドルや円を持ってくる契約をした。ようやく金融市場が安定を取り戻した。
２０００億ドル以上の外貨準備高よりも３００億ドルの韓米通貨スワップ契約書が大きな力を発揮した。
李明博（イ・ミョンバク）政権とブッシュ政権が緊密な関係だったため可能だった。
友邦とは外交的、軍事的な意味だけではないという事実を実感する瞬間でもあった。

今は１９９７年や２００８年とは違う。９７年のように財政が健全でない。
２００８年のような友邦もない。その間、財政を誰もが次々と使った。大統領から郡・区長まで、国民の税金を自分のお金のように投じて恩着せがましい態度を見せた。
それではいけないことを誰よりもよく知る経済官僚は自身の安泰のためにコード合わせた。財政を守るという以前の使命感は影も形もない。
洪楠基（ホン・ナムギ）経済副首相は「財政が十分に対応可能な水準」という言葉ばかり繰り返している。彼はその言葉に責任を負わなければいけない。

通貨スワップは米国とは２０１０年に、日本とは２０１５年に終わった。もう急ぎの時にお金を貸してくれる友邦はすぐには思い浮かばない。
韓米同盟は以前のようではない。危機が訪れれば米国はただでは助けないだろう。計算深いトランプ政権は我々の弱点を突いて多くものを得ようとするに違いない。
強制徴用賠償問題で関係が遠ざかった日本に手を差し出すのは自尊心が許さない。
日本はこれを機に何かを仕掛けてくるかもしれない。安倍政権なら十分に考えられることだ。
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