大恐慌の再来なのか。１１日の株式市場は世界同時株安の様相で、マーケット関係者をパニックに陥れた。日経平均は一時、下げ幅が１０００円を超え、
２万２５００円を割り込んだ。終値は２万２５９０円８６銭。前日比９１５円１８銭安の下げ幅は、今年３番目の大きさだ。中国・上海などアジア市場も軒並み株安となった。
世界同時株安の震源地は、もちろん米国だ。前日１０日のニューヨーク株式市場は、ダウ平均が大幅続落。構成銘柄がすべて下落し、終値は前日比
８３１．８３ドル安と、１日の下げ幅としては史上３番目の大きさを記録した。
「ダウ平均は夏場以降、史上最高値圏で推移してきましたが、米国での長期金利の上昇が懸念材料になっています。長期金利の指標となる１０年物米国債の
利回りが一時、年３．２４％前後まで上昇しました。金利上昇が企業収益を圧迫し、景気にブレーキをかけるとの見方が一気に広がっています」
ソースはもちろん日刊ゲンダイ
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/239375
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