積水化学工業は、太陽光発電システムと住宅エネルギー管理システム（HEMS）を搭載するオール電化住宅で、
エネルギーゼロ達成度の2017年調査結果をまとめた。家電や調理器具を含む総消費電力が発電電力を下回る
住宅が、前年の40％から42％に拡大した。家電を除く国のネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）基準
相当を加えると64％になる。

調査は、2016年1〜12月に積水化学の住宅「セキスイハイム」に入居した太陽光発電を搭載するHEMS設置の
オール電化住宅を対象にした。全国2951戸のHEMSデータを使用して、2017年1〜12月の消費電力量や
発電量を調べた。家電や調理器具を含んだエネルギーゼロ住宅は1246戸で42％となった。
2016年は40％、2015年は32％、2014年は17％だった。

エネルギーゼロ住宅1246戸の平均家族数は3.4人で、中央値は太陽光発電容量が8.91kW、発電電力量が
年間1万658kWh、消費電力量は同7157kWhとなり、消費電力量が3501kWh下回った。
電力料金で見ると売電量は同8906kWhで売電額は同29万1000円、買電量は同5405kWhで買電額は
同11万8000円だった。料金収支は同17万3000円の黒字になっている。

ZEH相当は635戸・22％あり、エネルギーゼロ住宅を合わせた64％は前年の65％から1ポイント下がったが、
2015年の59％、2014年の47％と比べると高水準を維持している。ZEHに近い水準の502戸・17％も加えると、
前年と同じ81％になる。全体に占める電気料金ゼロ以下住宅は買電単価の上昇と売電単価の下落で前年の70％から減り、65％だった。

http://www.eic.or.jp/news/?act=view&;serial=40478&oversea=0