3/19(土) 20:30配信　読売新聞オンライン
https://news.yahoo.co.jp/articles/276fcac1e627b895c934f0a03434f490be045def

　読売新聞社が実施したスポーツに関する全国世論調査（郵送方式）で、昨年夏に東京五輪・パラリンピックが開催されてよかったと「思う」人は、７０％に上り、「思わない」は２９％だった。開催から半年がたち、コロナ下の異例の大会は、おおむね成功との評価が定着したといえそうだ。

　背景には、五輪で日本が史上最多のメダルを獲得するなど、選手の活躍がある。懸念された感染拡大を防いだことも影響したとみられる。　

　札幌市が招致を目指す２０３０年冬季五輪・パラリンピックには、「賛成」６９％、「反対」２８％だった。２６年冬季五輪の札幌招致について尋ねた１５年と１７年の調査では、それぞれ「賛成」が８５％、８２％で、今回はそれを下回った。　

　これは東京大会への見方も影響したようだ。大会開催をよかったと「思う」人は札幌五輪に「賛成」８０％、「反対」１８％だったが、よかったと「思わない」人は札幌五輪に「賛成」４４％、「反対」５２％と逆転した。

　近年の五輪に関する指摘で、とくに問題だと思うもの（複数回答）は、「招致や運営の費用が大きすぎる」７６％が最多だった。東京大会の開催経費は、招致段階の試算から倍増し約１兆４５００億円になる見通しだ。

　調査は１月２５日〜２月２８日、全国の有権者３０００人を対象に行い、２１８４人が回答した（回答率７３％）。