【ジュネーブ＝杉野謙太郎】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は６日、東京五輪・パラリンピックに参加する選手団のため、米製薬大手ファイザーと独製薬企業ビオンテックが開発した新型コロナウイルスワクチンの寄付を受けると発表した。両社によると、早ければ今月末から提供され、開幕までに２回接種を完了させるという。これにより、希望すれば各国・地域の全選手団が接種を終えて大会に臨むことが可能となる。
　両社は６日、ＩＯＣとの覚書に基づいて提供するワクチンは各国政府との契約に上乗せする形で供給するため、各国との契約に影響はないと発表した。
　丸川五輪相は６日夜、東京都内で記者団に「安全安心な大会の開催に向けて重要なものだ。前向きに受け止めて、今後速やかに関係機関と調整を図りたい」と述べた。丸川氏によると、菅首相が訪米中の４月１７日、ファイザーのアルバート・ブーラ最高経営責任者（ＣＥＯ）と電話会談した際、東京五輪・パラリンピックに参加するすべての選手へのワクチン無償提供の申し出があったという。
　ＩＯＣは、これまで大会に参加する選手らに中国製ワクチンを提供する方針を明らかにしている。

読売新聞

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