お笑いコンビ「チュートリアル」の徳井義実（４４）が、さらなる窮地に立たされそうだ。
徳井は東京国税局から２０１６年から３年間で約１億２０００万円の申告漏れと、約２０００万円の所得隠しを指摘された問題で、新たに１２年からの４年分についても未申告であったことが判明した。
さらに、徳井と所属の吉本興業は４月の時点で複数のマスコミから今回の一件を取材されていたが、うやむやにしていたことも本紙の取材で発覚。
一連の闇営業問題とともに、吉本の危機管理が再び問われる事態となっている。

　逃げ切れると思ったのだろうか！？　徳井は個人事務所「チューリップ」に吉本興業から支払われた出演料などのうち、１６年からの３年分、約１億２０００万円の所得を一切申告しなかった。
加えてプライベートの旅行費用や衣装、アクセサリー代などを経費計上していたが認められず、約２０００万円の所得隠しを東京国税局に指摘された。重加算税などの追徴税額は約３７００万円だったことがすでに明らかになっている。

　２３日夜に行った会見で徳井は経緯について「想像を絶するルーズさが原因」と説明。税理士は雇っていたが、求めに応じて領収書を提出することはせず、先延ばしにばかりしていた己の怠慢さを理由に挙げていた。

　一方で報道陣から「以前はしっかり申告していた？」と問われ「そうですね」と即答。だが２４日になって、１２年から１５年までの４年分の所得についても未申告で、国税局から複数回通達を受けていたことが新たに判明。つまり会見でのウソがバレてしまったわけだ。

「そちらも修正申告済みとはいえ、納税する意思がないと思われても仕方がない。『バレたら納めればいい』くらいの軽い気持ちだったのだろう」（国税ＯＢ）

　４４歳にしてこの思考回路にはあきれるしかない。すでに家電量販店「エディオン」が徳井出演のＣＭを差し替えるなど、早くも影響が出ている。

　ここまでの騒ぎになったのは、吉本の対応が後手に回ったことも大きい。徳井の申告漏れは、今春の段階で複数のメディアが情報をつかんでいた（本紙昨報）。

「そのうちの何社かは４月に吉本に『こういう話がありますが、どうなんですか？』と事実関係の問い合わせをしている。
裏を返せば、その時点で徳井も吉本も『マスコミが動いている。いずれ公になるかもしれない』と把握していたことになる」（テレビ関係者）

　それでも徳井と吉本は「自己申告」という形は取らなかった。

　芸能プロ関係者は「自分から『国税局に指摘され、修正申告しました』とオープンにしていれば、ここまでの大ごとにはならなかった。吉本も徳井と密に連携して、善後策を協議すべきだった」と話す。

　この件について吉本の広報担当者は「徳井から話はなかったし、報道関係から会社に問い合わせもなかった」と否定しているが、この展開は世間を大いに騒がせた一連の闇営業問題にも通ずる部分がある。

　反社会的勢力の開いた忘年会に出席したことを６月に「フライデー」で報じられた際、「雨上がり決死隊」の宮迫博之らは当初「報酬はもらっていない」とウソをついた。
その後、宮迫や「ロンドンブーツ１号２号」の田村亮らがギャラをもらっていたと吉本に報告したが、吉本の幹部は「いまさら引き返せませんよ」と答え、しばらくはウソをつき通すこととなった。

「結果、あとで全部分かって大ダメージを受けた。今回の徳井の会見でもさっそくウソがバレた。危機管理が甘いと言うほかない」（同）

https://www.tokyo-sports.co.jp/entame/news/1597554/