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2018/09/06(木) 02:08:24.46ID:CAP_USER9今回、体操協会は「たとえオリンピックのためだとしても暴力は断じて許さない。暴力の根絶を徹底していきたい」と繰り返してきた。
「週刊文春」取材班は、元選手や五輪代表選手、協会幹部など、関係者20人以上を徹底取材。千恵子氏による暴力指導、強化本部長としての立場を使った朝日生命体操クラブへの引き抜き工作、そして金メダリストの内村航平選手への練習妨害などについて数々の証言を得た。
9月3日、「週刊文春」取材班がこうした証言について塚原夫妻に、選手への暴力などについて事実確認を求める質問状を送付したところ回答はなく、同日夕方、塚原氏側の代理人弁護士から東京地裁に「掲載禁止の仮処分命令の申し立て」、事実上の出版の事前差し止め請求がなされた。協会副会長やJOC理事、女子強化本部長などの要職をつとめる人物が、国民の知る権利に反するとの批判が強い出版物の事前差し止め請求を行うことは極めて異例だ。
日本体操協会は、「（差し止め請求については）把握しておりません。正しいことを伝えるために、公平性・透明性ある情報は必要だと考えています」と回答。
塚原夫妻が運営する「朝日生命体操クラブ」を協賛する朝日生命は「（差し止め請求の）事実を承知しておりませんので、コメントは差し控えさせていただきます」と答えた。
9月5日、東京地裁はこの仮処分申請を「差し止めの要件を充足しない」として却下した。
塚原夫妻が異例の差し止め請求をしてまで掲載を阻止したかった記事とは何なのか。9月6日（木）発売の「週刊文春」では千恵子氏の往復ビンタや腹蹴り証言など、塚原夫妻のパワハラ問題について5ページにわたり特集している。
「週刊文春」編集部／週刊文春 2018年9月13日号
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180905-00008891-bunshun-spo
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