日本人は世界一「疑り深い」気質、
韓国人は「事実」と「意見」が区別できない　OECD学力調査
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有名な携帯電話会社から「スマートフォンが当たりました。
リンクをクリックしてフォームにあなたの情報を記入すればスマートフォンを送ります」というメールが届いた時、
「なるべく早くリンクをクリックしてフォームに書き入れる」のは適切か、
それとも不適切かという問を各国の高校1年生に聞く調査が、OECDの2018年の学力調査（PISA調査）の中で行われた。
スマホをタダでもらえるチャンスかもしれないので、日本ならdocomoなどの名の知られた携帯電話会社からのメールということもあり、
他人に先取りされないようなるべく早く応募した方が良いと考える高校生がいてもおかしくない。
しかし、こうしたメールを受け取ったら、有名携帯電話会社になりすまして個人情報を詐取する手口だろうと疑うのが当然であろう。
すなわち、すぐ情報を返信するのは「不適切」と回答するのが正しい。図表1には、各国の回答結果を「不適切」の多い順に示した。
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日本の高校生は75.6％と世界43カ国の中で、もっとも「不適切」とする回答が多く、疑り深い気質を示している。

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情報の「信ぴょう性」を判断する場合に重要なのは、情報に含まれる「事実」と「意見」の判別である。
この点に関する2018年PISA調査のテスト問題として、代表的だったのは、「ラパヌイ島設問」だった（図表2参照）。
これは、アメリカの進化生物学者であるジャレド・ダイアモンドが2004年に著した『文明崩壊』の書評文（抜粋）の中に登場する「ラパヌイ島」に関する記述を読み、
文中の「事実」と「意見」をきちんと分けて理解しているかを試すテスト。
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この設問に対する正答率（正しい回答の割合）を各国比較した図表3を見てみると、米国が69.0％と最も高く、英国が65.2％でこれに続いていた。
逆に最も低かったのは韓国の25.6％である。