10月4日から、元NHKの大越健介氏をメインキャスターに据えた新生『報道ステーション』（テレビ朝日系）が予想外に低迷しているようだ。

新体制になって1カ月が経過したが、視聴率的には意外にも低迷が続いている。
大越氏の就任初日（10月4日）の視聴率は11.6%（ビデオリサーチ調べの世帯視聴率／関東地区、以下同）で、旧体制の最終日（同1日）の12.2%、その前日（9月30日）の14.0％と比べると落ち込んでいる。
ただ、大越氏は“持っている”というべきか、就任直後の10月7日の放送中には関東地区で大きな地震が発生したことで放送を延長し、15.1％の高視聴率を獲得。
その後も自民党総裁選、衆院選と大きな出来事が続いていたが、そのわりに“大越効果”はなかなか見られず、トータルで見ると視聴率は微減状態が続いているようだ。

追い打ちをかけたのが、10月31日に放送された衆院選の開票特番『選挙ステーション』。
同番組では、“目玉”として大越氏がMCを務めたが、視聴率的には大不振。NHKの17.7％を筆頭に、民放では日本テレビの10.8％がトップで、以下、フジテレビとテレビ東京が7.6％で同率2位。
テレ朝は7.2％で、太田光を司会に抜擢したTBSの6.2％に次いでビリから2番目の惨状。
ライバル局の日テレには大差をつけられてしまったのだ。

「そもそも『報ステ』の視聴率はコロナ禍とあって絶好調でした。ですから、わざわざ外部から大越氏を連れてくる必要性はなかったんです。
大越氏には年間1億円ともいわれる出演料が払われているのですから、なおさらでしょう。そ
れでも視聴率が上向けば局内でも納得だったんでしょうけど、下降傾向なんですから、今回の人事には不満の声が出始めています。
CMスポンサーも快く思っておらず、このままの状況が続けば、局内での不満が爆発しかねません」（スポーツ記者）
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