韓国を扱う日本メディアの態度には、常に「上から目線」があると痛感する。
「上から目線」とは、道徳性と実力で優位な立場に立つ者が自分より劣った者に教えようとするような態度を意味する。
「韓国は常に感情に流される国」「自分がした約束を守らない国」「支持率回復のために反日感情に依存する国」といった報道をあふれさせ、それからしばらく経てば、今度は外交的努力を通じて両国はそろそろ関係を回復すべきだとする社説での口出しが相次ぐ。
例はたやすく探せる。日本のリベラルを代表する朝日新聞は5日前の10日の社説で、英国のコーンウォールでの主要7カ国首脳会議(G7サミット)を利用して
「たとえ短時間でも互いに向き合い、事態を打開する機運を模索」することを求め、保守を代表する読売新聞は9日、文在寅大統領に
「責任を持って日韓間の懸案に対応することが重要である」と述べた。
2018〜2019年に展開された激しい対立以降、日本を見つめる文在寅政権の態度には少なからぬ変化が表れていると感じる。
特に昨年9月の菅義偉首相の就任後は、関係回復に向けたすさまじい外交努力を続けている。
昨年11月にはパク・チウォン国家情報院長を東京に送り、「東京五輪を平和五輪として開催しよう」とのメッセージを伝え、
1月の年頭記者会見では、文大統領自ら、現在差し押さえ手続きが進められている日本企業の資産が「現金化されるのは望ましくない」と述べた。
3・1節記念式での演説では再び「相手の立場に立って考える」精神を強調し「いつでも日本政府と向き合って対話する準備ができている」と和解を訴えている。
https://news.naver.com/main/read.nhn?oid=028&;aid=0002548625
