東京都健康長寿医療センターなどのチームは15日、国内で新型コロナウイルス感染症の流行が始まった昨年2月から
10月までの自殺率の推移を調べたところ、6月までの流行「第1波」では前年同期に比べ14％減少した一方、
7月から10月までの「第2波」では16％増加したとの分析結果を英科学誌に発表した。
チームは第1波での減少について、政府の給付金や労働、通勤時間の短縮で精神的な負担が軽減されたほか、
休校で子どもの負担も軽減されたと分析。
一方、第2波では女性は37％の増加で男性の5倍、20歳未満の子どもでは49％上昇した。
KYODO 2021/1/15(金) 23:18配信
https://news.yahoo.co.jp/articles/2162990da3c386c0e2de5e58b57c562f17375980
