米国防総省がレーザーやビームを用いた宇宙兵器の開発・実験を進めていることが明らかになった。
米国防情報サイト「Defense One」（3月14日付）によると、米国防総省はミサイル防衛を目的とした
宇宙兵器開発のため2020年度予算として3億4百万ドル（約3400億円）を要求、2023年までにテストを行う意向だという。
中国、ロシア、北朝鮮、イランのミサイル攻撃を警戒してのことのようだ。
現在、米国防総省は２つの研究を行っている。１つはレーザーを搭載した気象衛星の開発だ。
これには1500万ドル（約17億円）の予算がつぎ込まれている。
２つ目は中性粒子ビーム（neutral particle beam）の開発である。
光の速さに近い速度を持つ素粒子をミサイルにぶつけることで無効化する兵器だという。

米国はこうした研究を80年代より続けており、1989年には「BEAR」と呼ばれる中性粒子ビーム兵器の実験を宇宙空間で行っている。
実験はそこそこの成功を収めたものの、実用の面で困難が生じた。
いくつかのプロトタイプが試作されたが、その１つは全長が72フィート（約22m）もあったのだ。
だが、先週水曜日の会見において米国防総省のスポークスマンは、科学技術の進歩により中性粒子ビームの小型化と
低コスト化が可能となり、実戦配備できる段階に来たと語ったという。一方で今回の発表がすぐさま宇宙兵器の運用を意味するものではないとも。

以下トカナ
https://tocana.jp/2019/03/post_88670_entry.html