Ｊリーグは１９日、東京都内で理事会を開き、開幕時期を現行の２月から８月に変更する「秋春制」へのシーズン移行を全会一致で決定した。２０２６年から実施する。会見した野々村芳和チェアマン（５１）は、降雪地クラブ対策を中心に約１００億円規模の準備をしていることを表明。シーズン移行を機に、１０年後にはクラブの経営規模拡大につなげる考えを示した。支援策の一つ、全天候型の練習施設エアドームのメリットと課題に迫る。

　Ｊリーグの歴史が動いた。シーズン移行の議論は過去に何度も浮かんでは消えたが、この日の理事会で２６年の実施を全会一致で決定。２月から３０回以上の会議で５００人以上のクラブ関係者と議論を重ね、野々村チェアマンは「みんなの足並みは合い、一枚岩でやれたと感じる。大きな意義があると思い、この結論に至った」とかみしめた。

　最大のテーマは「Ｊリーグを世界と戦う舞台へ」。ＤＦ吉田麻也が「もはや生命の危機を感じる」と危惧した暑い６～９月の試合数が減り、選手のパフォーマンス向上を見込む。次の１０年の理想像に、トップクラブの経営規模２００億円（２２年度トップは浦和の約８１億円）と全Ｊクラブ（同年度Ｊ１平均４８億円）の売り上げを１・５～２倍にすることだ。選手の移籍面などプラスが多く、欧州と肩を並ぶことを目指す。

　野々村氏は降雪地対策を中心に「１００億円を確実に用意する」と明言した。全天候型練習場のエアドーム建設、観客席の暖房など用途は多い。雪国の新潟や仙台は反対の立場を表明したが「その意見があったからこそ新しい考え方が生まれた」と話した。

　北海道、東北などの降雪地対策など、継続課題は多い。野々村氏は「これで終わりではない。ここからが大事」。２年半後の改革へ船出した。

12/20(水) 5:00配信　スポーツ報知
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