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【視聴率】青学は爆速 箱根駅伝は失速〜ここまで来た年末年始の“テレビ離れ”〜 [鉄チーズ烏★]
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0001鉄チーズ烏 ★
垢版 |
2022/01/04(火) 20:08:34.66ID:CAP_USER9
鈴木祐司1/4(火) 16:55
https://news.yahoo.co.jp/byline/suzukiyuji/20220104-00275799
https://newsatcl-pctr.c.yimg.jp/r/iwiz-yn/rpr/suzukiyuji/00275799/image-1641282244786.jpeg
https://newsatcl-pctr.c.yimg.jp/r/iwiz-yn/rpr/suzukiyuji/00275799/image-1641282404274.jpeg
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『第98回東京箱根間往復大学駅伝競走』は青山学院大学の圧勝で幕を閉じた。

ただし往路の1月2日も復路の1月3日も、中継した日本テレビの視聴率は前年より5%前後下がってしまった。

大会は大いに盛り上がったが、“テレビ離れ”の影響をモロに受け寒風が吹きすさんでいたのである。

これは大晦日の『紅白歌合戦』と全く同じ状況だ。

年末年始の人気番組の後退が示す、テレビのライブ視聴の変化を考える。

■年末年始番組の失速ぶり

東京と箱根の往復217.1キロを大学生10人が襷をつなぐ箱根駅伝。

青学が往路も復路も制し、10時間43分42秒の大会新記録を樹立した。まさに爆速だ。

ところが青学の雄姿を追いかけたテレビ中継は、往路の世帯視聴率が26.2%で前年比4.8%ダウン。ここ10年で最低となってしまった。復路は28.4%で前年比5.3%のマイナス。やはり下げ幅はここ10年で最大だ(ビデオリサーチ調べ、関東地区)。

実は去年の放送は、コロナ禍でステイホームの人が多く、往路も復路も10年で最高だった。

今年はコロナこそ落ち着いていたが、感染力が強いとされるオミクロン株の市中感染が始まっていた。それでも海外旅行に出かける人はほぼゼロ、帰省する人も去年より多いが例年の6割前後にとどまった。

つまりテレビ視聴の環境はさほど悪くはなかった。それでも最悪の失速ぶりだったのである。

実は今回の『箱根駅伝』の視聴率の出方は、大晦日の『第72回NHK紅白歌合戦』と似ている。

拙稿「占有率最高でも世帯視聴率40%割れの不思議〜『第72回紅白歌合戦』は“テレビ離れ”の象徴!?〜」で詳しく述べたが、テレビを見ている家庭の中での占有率こそ上昇していたが、世帯視聴率は逆に下がっていたのである。

『紅白』の世帯占有率は、前年より2.3%上がったが、平均の世帯視聴率は2.3%の下落だった。

『箱根駅伝』も占有率が2〜4%上がりながら、視聴率は2%ほど下がっていたのである(以上はスイッチメディア関東地区データから)。

いずれもテレビを見ている家庭での割合が高くなっていた。

ところが視聴率は、逆に悪くなっていたのである。

1月2〜3日の合計視聴率

こうした逆転現象はなぜ起こっているのか。

まず1月2日にテレビ放送を見ていた家庭はどのくらいあったのか、NHKと民放キー5局の総世帯視聴率をここ3年で比較してみよう。


『箱根駅伝』が放送される日は、朝昼晩1日3回の山という普段の波形と異なる。

放送が始まる8時頃に急上昇し、その日の放送が終わる2時頃に急落し、夕方から夜にかけてピークとなる“二瘤ラクダ”のような形になる。

1月2日の動向では、20年から21年で8→14時は急伸した。

ところが21年から22年は、前回の増加分以上に下落してしまった。夜帯も同じような波形となっているが、特に深夜と早朝の落ち込みが激しい。

例えば午前3時でみると、20年から21年は0.9%上昇したが、21年から22年で8%下落した。半減以上の落ち込みだ。

1月3日はより極端な波形となった。


20年から21年の8→14時は、5%前後と1月2日より大幅に上昇した。ところが21年から22年は、6〜7%とやはり前回以上に大きく下落した。夜帯も同じ構造だ。

しかも深夜はより壊滅的だ。

自宅にいた人の数が圧倒的に増えた21年でも、総視聴率は下落していた。さらに22年は半減しており、遅くまで起きている人々の中での“テレビ離れ”が極端に起こっていたことがわかる。
0002鉄チーズ烏 ◆poPdIRvfLdUP
垢版 |
2022/01/04(火) 20:08:48.66ID:ACOQ+1KY0
>>1の続き

■強い番組で微減・弱い番組では激減

こうしたデータから言えるのは、番組の強弱で変化が大きく異なっていること。

例えば『箱根駅伝』放送中の1月3日8〜14時では、21→22年の下落率は1割強だった。ところが人気番組があまりない午前2〜5時では、21→22年の下落率は5割を超えている。

インターネットの世界では、優れた作品をオンデマンドでいつでも視聴できる。

テレビに一定水準以上の番組が放送されないと、人々はどっとネット動画の世界に向かっていることがわかる。

こうした行動パターンの変化は、若年層ほど激しい。

例えばT層(13〜19歳)の午前2〜5時における21→22年の変化を見ると、総個人視聴率4%台から1%台へと6割以上がテレビの前から消えている。5割ほどだった総世帯視聴率や3割ほどしか減っていない60歳以上と比較すると、デジタルに慣れ親しんでいる層の変化は急激であることがわかる。

この変化も爆速だ。

今やYouTubeのWAU(週1回15分以上利用する人の数)は、テレビとほぼ肩を並べている。

インターネット動画の世界では、他にamazonプライム・ビデオやNetflixの利用者が急伸している。それらに併せてネット動画の総利用時間も急増している。

もはやテレビのライブ視聴は風前の灯だ。

もちろん一挙にゼロになることはないが、「見たいものが見たい時に見られる」利便性を考えると、まだまだネット動画の勢いが増すことは間違いない。

この状況にどう対応するのか。

テレビ陣営は心して対応策を考え出さないとならない時代になった。
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