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東京ドームは19日、投資ファンドから長岡勤社長ら取締役3人の解任を求める通知を受け取ったと発表した。

ファンド側は臨時株主総会の招集を請求。現在の経営陣に引き続き経営を任せれば「企業価値を著しく毀損（きそん）する結果を招く」と主張している。

東京ドームによると、請求したのは物言う株主として知られる香港の投資ファンド、オアシス・マネジメント。
東京ドーム株式の3％以上（7月末時点）を保有する。
長岡社長のほか、社外取締役2人の解任を求めた。 　

オアシスは2019年12月、都心の一等地に建つ東京ドームの土地の有効活用など
業務改善計画を公表したが、経営陣は対話を繰り返し拒絶したと主張。
非効率な経営を続ける経営陣に問題があるとして、長岡社長は取締役として不適任と指摘した。 　

これに対し、東京ドームは「対話を拒んできた認識はない」と主張。「突然、一方的な提案を受け、困惑している」として、対応を慎重に検討すると説明している。