新型コロナウイルスの感染拡大によって延期された東京オリンピック。その開会まで1年を切ったことで、新聞やテレビなどのマスメディアでも様々な関連企画を目にすることも多くなった。

しかし、2021年夏にオリンピック・パラリンピックを本当に開催できるかと問われれば、「きわめて難しい」と答えざるをえない。すべてがウイルス感染の状況あるいは特効薬もしくはワクチンの開発にかかっていることで、
1年後にそうした状況がどうなっているのかは神のみが知るところだ。

従って、本気でオリンピック開催を目指すなら、様々な状況を想定し、ウイルス感染の度合いによってどのような形での開催が可能になるのかをシミュレーションしておくべきだろう。

「通常開催すべき」とか「無観客開催はない」といった強硬論に固執するのは無責任極まりない態度としか言いようがない。IOC（国際オリンピック委員会）は「無観客は認めない」といったことを声高に言っているが、
日本側としてはIOCの言うことに惑わされることなく様々なシミュレーションをしておくべきだろう。

現実を考えれば、実際に大会が開催できたとしても「簡素化」や「観客数の制限」が必要になるのは明らかだろう。では、何をどう「簡素化」するのか。それが問題だ。

最近の報道によれば、IOCは開会式の時間の短縮や選手団入場の簡素化に反対らしい。すべて、高額の放映権料を支払うアメリカのテレビ局（NBC）の意向によるものだ。
だが、逆に言えばテレビのコンテンツさえ提供できるなら、観客数が制限されることなどは受け入れ可能だということになる。

競技の削減についても聖域化することなく検討すべきだろう。

東京大会では従来の28競技に加えて5つの新競技が追加され、公開競技を含めて33の競技が行われる。日本が追加を希望した野球・ソフトボールと空手。
そして、2競技の追加をIOCに認めさせるために、日本がIOCの意向に沿った若者受けする3競技（スケートボード、スポーツクライミング、サーフィン）と抱き合わせて提案した結果、33競技ということになったのだ。

つづく

7/28(火) 17:16配信　Jスポーツ
https://news.yahoo.co.jp/articles/aa2c2207e0843b2cbe5f34305278fc7cb1e14173