https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200409-00000115-dal-spo
日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は９日、新型コロナウイルスの感染拡大にともない活動が停止したスポーツ界の状況把握のため、国内競技団体からウェブ会議でのヒアリングを行った。会議には２４団体の会長、専務理事、事務局長らが参加。会議後、テレビ会議方式で報道対応した福井烈専務理事、籾井圭子常務理事によると、強化面や財政面の不安の声が上がったという。
財政面では、東京五輪も含め、３月以降は選考大会などほぼすべての大会が中止、延期となっており、協賛金、チケット収入、放映権料が入らず、また団体によっては収入源となる登録料などの減少も予想され、「大幅な収入減」への不安の声が多くあったという。
強化の面では、大会の中止、延期に加え、ほとんどの競技団体の代表クラスの練習拠点であるＮＴＣ、ＪＩＳＳが利用中止となり、強化プランの練り直しが必要となっている。
籾井常務理事は「この声をＪＯＣとしてどう生かしていくか。内容を整理して、ＪＯＣができること、国を含めて要望を出していかないといけないことを考えたい。統括団体として、状況を踏まえ、働き掛けをおこなっていく」と、話した。
