【メディア】＜新聞＞「部数も広告収入も激減」の苦境…税金頼みの危うい実態 特ダネはいいから、お金が欲しい
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部数も広告費も「激減」の末に
「え！ 1300万円の中面全面広告、たったの10分の1で受注したんですか……!?」
最近、ある全国紙の広告営業部門で交わされた、新聞の「紙面広告ダンピング」についての会話だ。
日本新聞協会によると、2018年の新聞発行部数（10月時点まで）は3990万1576部と17年から約220万部も減少。14年連続の減少で4000万部を割り込んだ。1世帯当たりに換算すると0.7部しかとっていないことになる。
読者層の高齢化も深刻で、新聞を主な情報源としてきた60代以上が購読者の大部分を占めるため、50代以下の現役世代となると、いまや購読していない世帯の方が多数派になるとみられる。
前述した「広告ダンピング」の背景には、この発行部数・購読者数の減少がある。昨年度の新聞広告費は4784億円と、年間1兆円を超えていた2005年と比べて半分以下に。一方インターネット広告費は1兆7589億円に達し、もはやメディアの構造転換は決定的となった。
かねて、新聞社側が販売店に本来必要な部数よりも多めに売りつける「押し紙」が問題視されてきたが、近年では少しでも発行部数を嵩増ししようと、ファミレスやホテルなどに無料か無料同然の価格で営業をかけるパターンも増えている。
新聞の紙面広告で、スポンサーに要求できる価格の根拠は、いうまでもなく発行部数である。部数を水増しするための「涙ぐましい努力」に励んでいるにもかかわらず、それでもダンピングしないと、いまや新聞は広告クライアントが付かない状態なのだ。
ある全国紙社員はこう嘆く。
「読者の減少には勝てないということです。読者が減れば必然的に発行部数が減る。発行部数が減れば広告価値が下がって、必然的に発注主も減る。負のスパイラルですね。
全国紙は今や、各社とも不動産収入やグループ会社のテレビ局の収益など、新聞事業以外の収入が経営を支えている状況です。もっとも、事業多角化については各種各様で、『発行部数最多』を誇る読売新聞は、残った紙の読者を囲い込む戦略をとっています。
日本ABC協会の調べによると、18年11月時点で読売新聞が朝日と毎日の合計部数を抜きました。近年、読売は地方紙のシェアも奪いに行っており、業界内のガリバーとして君臨する気です。新入社員向けの挨拶でも、幹部が『ウチは紙でいく！』と宣言していたそうですから、当面この方針を踏襲することでしょう。
一方で朝日は、主な新聞購読者である40代以上をターゲットにした『Meeting Terrace』という『出会い提供ビジネス』を開始し、一部から批判を受けるなど若干迷走気味。毎日新聞は他の新聞と印刷受託契約を結ぶなど、背に腹は替えられないという切実さが窺えます」
2019年7月17日 6時0分 現代ビジネス
https://news.livedoor.com/lite/article_detail/16784099/ 選挙広告の原資は「税金」
新聞と新聞広告を取り巻く現状が厳しいことはよくわかったが、選挙広告が新聞社にとっての「草刈り場」になってきたことは、一般にはあまり知られていない。
国政選挙の各立候補者は、2段・幅9.6cmの広告を、選挙区内で発行されている任意の新聞に5回掲載できる。東京なら、朝日、読売、毎日、産経、東京の5紙に出すという形だ。比例代表選挙の名簿届け出政党の場合は、候補者が25人以上のならば44段までの広告を全額「公費」で掲載できる。
この場合の広告費は法律で決められておらず、各新聞社の「定価」で支払われる。定価は各社異なるが、100～250万円程度の幅と言われる。
例えば、東京選挙区の立候補者が40人いて、候補者広告の１回あたりの料金が250万円だった場合、全員がある新聞社に5回広告を出したとすると、250万円×40人×5回＝5億円の税金がその社に支払われることになるのである。
今回の参院選は全国で370人の立候補者がいるため、単純計算で、支払額は全体でおよそ46億円となるが、地域ごとに広告費用が変わるため、「参院選での新聞広告への総支払額は、例年20億円以下に収まる」（全国紙政治部記者）。
国政選挙は1回につき総額500億円の費用がかかるため、小さな話のように思えるが、新聞社の側からすれば、選挙のたびに「真水の20億円」が懐に入るのは、貴重な財源には違いない。
朝日新聞社を例にとると、2019年3月期連結決算は売上高3750億円、本業の儲けを示す営業利益が89億1000万円、経常利益が160億3400万円。新聞事業による利益が全利益の半分程度となる中で、少しでも多くの広告費を取り込みたいのが本音だろう。立候補者の広告掲載権を巡って、公示日前から自社の論調と近い候補者にアプローチをかけ、自社に掲載してもらうように依頼する──そんな争奪戦も繰り広げられるという。 新聞が「軽減税率」で捨てたもの
中央官庁や自治体などの各種イベントによる広告も、新聞社にとっては重要な収入源となる。各地のお祭りの広告などのほか、例えば毎日新聞は警察庁と警視庁の協力により、各国の主要都市で世界の警察音楽隊を集めてパレードやコンサートを行う「世界のお巡りさんコンサート」を主催するなどして、「税金による収入」を確保している。
こうした現状について、毎日新聞のあるベテラン記者はこう話す。
「新聞社には国や地域の発展に寄与するという役割もありますから、中央官庁との合同イベントを開くこと自体は悪いことではないと思います。ただ、国家権力そのものといっていい警察主催のイベントで収入を得ることが常態化してしまうことには、不安もぬぐえません。
かつて、ある地方紙が警察の不祥事を大々的に報じた際には、警察だけでなく、同紙の営業サイドから記者や編集側に圧力がかかったと聞いています。タテマエ上は『編集と営業は別』と言いますが、各紙経営状態が悪化する中でどこまで突っ張れるか。
バリバリの反権力志向の記者より、権力に近い政治部出身か、営業的なセンスがある人を幹部にする傾向も出ている。最近、安倍総理と会食して喜ぶような新聞社の幹部が増えているのもその証拠でしょう。
軽減税率の対象に新聞が『文化事業』であるという理由で入りましたが、いざという時、官邸から『軽減税率の貸しを返せ』とでも言われたら……部数減少に歯止めがかからない中で、営業利益に占める税金の割合が高まれば、政治からの圧力は一層効くようになるでしょう」 特ダネはもういらない
新聞社内部では、記者は営業系の社員から「世間知らず」と揶揄され嫌われてきた面がある。営業が苦労してとってきた広告契約を、一本の記事でつぶされたらたまったものではないからだ。かつてのように紙の新聞が会社を支えているなら、「新聞社は記者のもの」と堂々と言えるが、今はむしろ「特ダネ記者よりも企画力のある営業社員が欲しい」（全国紙幹部）時代になった。
つまるところ、「報道」や「ジャーナリズム」は所詮、余裕の産物であるということだ。いくら「権力の監視」と息巻いても、安定した収益基盤がなければ、取材もままならない。基盤を失った新聞社は、なりふり構わぬ営利の追求と生き残りに走るようになる。全国紙社会部記者はこう話す。
「今の新聞社の体力だと、情報公開請求などで独自にファクトを集めて記事にする仕事を継続できているのは、事実上、朝日と読売くらいです。50万円分も請求を出して、政治家の領収書や公文書を隅から隅まで読んで、それでも何の不正も見つからない、ということが当たり前の世界ですから、マンパワーと資金が必要になる。時たま優秀な記者はいても、個人でやれることには限界もあります。
週刊誌がスキャンダルの発信源になり、新聞やテレビはそれを追っかければいいという安易な流れが定着しつつある。まして、地方では社会面を埋めるのはほとんど警察発表ですから、警察批判でもしようものなら、紙面組みに支障が生じることもありえます。取材先との関係を潰してでもネタを取ろうという記者は、もう多くはないでしょう」
7月初めには、毎日新聞が200人規模の早期退職を募集すると報じられた。ほぼ同時に、損保ジャパンは4000人規模の配置転換を発表し波紋を呼んだが、これらの事例から言えるのは、昭和に確立された「会社員」というシステムが本格的に消滅し始めたということだ。
いずれも大手とはいえ、業界トップではない。体力の乏しい順に、「能力の低い社員も、一生養うのがあるべき企業」という理念に基づく仕組みが維持できなくなってきた。この流れは、倒産に追い込まれる大手が出るまで止まらない。
既得権益化する新聞社
新聞業界について言うなら、筆者は新聞社や通信社がつぶれようが一向にかまわないと思う。読者にとって重要なのはニュースそのものであり、つまらないものしか出せない組織は退場すべきだからだ。
部数減少の根本的理由は、「権力を監視する」とうそぶく新聞社自身が、経営努力も読者を楽しませる努力もせず、既得権益の上にふんぞり返っているだけだと見透かされていることだろう。
当局の発表を他社より早く報じることが「至上命題」であった昭和の新聞社のやり方では、横並びの平凡な記事が量産されるだけである。そのような仕事を繰り返してきただけの記者が、長じてこれまた平凡な論説を書いたところで、読者の支持など得られようはずがない。
まだ玉石混淆ではあるが、報道の舞台は確実にネットメディアなどへと移り始めている。アメリカのように、記者が個人の名前で写真や映像も駆使して自由に闘う時代が日本に訪れるのは、まだ先のことかもしれない。しかし、時代に適応できない者から淘汰されるのだ。大新聞で燻る優秀な記者こそ、座して死を待つべきではない。 もう要らないよ
時代とニーズに合わなくなって来ている
3000~4000円なのも地味に高いし 良く行く東横インは読売新聞朝は無料で見られるもんな。 >>1
毎年首相と豪華なタダ飯くってタダ酒飲んで、そりゃーズブズブですよｗ
小沢の西松を最初に記事にしたのは朝日だしね 金払って偏向にまみれた情報をわざわざ買うとかウケるな
かさばるし資源の無駄だしはよ絶滅しろや 無料のネットニュースを規制するなら生き残れるかもしれないが
もうニュースペーパーの時代は終焉を迎える。 この記事自体もすでにネットで報じられてるような情報の羅列で独自性が全くないな まあ天罰やね。
アサピーも、変態毎日も、イソ子新聞も。 中面全面広告で思い出すと言えば、宮沢りえのサンタフェだな
人気絶頂期で全くヌードの噂も無かったのに、全国紙全ての全面広告でバーンと「本日発売」だもんな
あれは衝撃的だった まあ新聞事態に興味はない。朝日新聞がつぶれる時はいつか？だけだな、関心があるのは。 かなり前からわかってるのに殿様気分が抜けないからだ
ただスーパー等のチラシは紙のほうが好きだから無くなるのは惜しい 新聞販売辞めるしかないだろ。
ブラックな上に赤字。
最低賃金をあげたら販売店が破綻するな。笑笑 ＮＨＫともども滅んで
でもアホ政府が保護しちゃうんだよな ざまあああww
反日やって今まで食えてたことが異常なんだよマスゴミw テレビ欄と、本や雑誌の広告だけでいい。日経は別だけど。
社説もスペースの無駄だからやめてくれ。机上の空論に意味はない。世論を扇動したいという野心は捨てろ。 速報性でネットに負け
内容の深さで書籍に勝てないもんな
おまけに記者は取材せず通信社とかからかう
必要性がない 記事がまともならデジタル化しても読者がつくと思いますがね おくやみ欄だけ月額100円でメールしてくれ
それ以外は昨日のYahoo!で読んでっから必要ない
オワコンとはまさにこのこと >>32
上級国民のアサピー新聞では、すでに社員一律165万円の賃下げ決定、
そのどさくさで労組関係者が1名死んでいる。
さすが労働問題への取り組みがさかんなアサピー新聞(笑) もう朝日と毎日いらないよ
どこのバカが読んでるんだ 産経が一番危ないからなw
早期退職100名募ったら
200名集まったとかw
夕刊も発刊してないし、
最早、全国紙じゃないw 日経高いけど家族がやめてくんない
証券会社ので読めるのに 信用と信頼と利便性があれば月3000円くらいはどうにかなるだろう
そのどれもないんだから無理 >>49
夕刊って無くていいよね。記者育てるためのものかと思うぐらい中身がない。 でもネトウヨは新聞読む能力も無いからまとめサイトに洗脳されるんでしょ？ そりゃ集めた情報タダで配ってりゃそうなるわ
いい加減ネットのホームページ削除しろ
全てを有料にしろ
コピペしたやつは著作権法違反で徹底的にあげろ >>54
そうそう
産経の取材もしてないガセ記事に
騙されたからなw ネットの方が速い、同じネタで内容の読み比べが出来る、捏造婉曲なしの元ネタが読める
新聞発行にかかってる経費を取材に注ぎ込んだら？ろくに取材をしてないような記事が増えてるし 図書館
ホテル
理髪店
レストランカフェ
クリニック
この辺を合わせた部数知りたいな >>27
速攻で買いに行ったわ
つか、サンタフェまだ持ってるw オールドメディアはアカヒに代表されるように、自分達の古い基準の価値観を平気で押し付けてくる。早くなくなれ。 100円で総額1500円ぶんのクーポンでもあれば買うだろ
でなきゃ「新聞読んでるオレ、カッコ良く見えるだろ？」っていう
情弱のアイテムくらいしか需要がない アカヒや変態新聞の収入源をちゃんと調べたほうがいいと思う 新聞に選挙広告とか要らないだろ
今回の参院選だけでも20憶円って吹っ掛けすぎ
余計な収入は反日記事に化けるだけなんだから
早よ廃止しろよ >一方で朝日は、主な新聞購読者である40代以上をターゲットにした『Meeting Terrace』という『出会い提供ビジネス』
婚期を逃した左翼中年へのサービスか？
個人的にはいいアイデアかな？と >>62
産経は景品表示法違反で、
大阪本社が調査されたよw 以前、当時新潟県知事だった泉田が東電の社長呼びつけて、「公開されてない社員・元社員の国会・政府事故調の聴取記録を全面公開しろ。」
と要求、広瀬社長が「本人が了承しない限り、公開には応じられない。本人の了承無しに公開するのは違法行為。」と拒否すると
「拒否するなら、安全審査に合格しても再稼働には同意しないぞ。」と自分の権力使って脅しを掛けて、違法行為を強要しようとした。
そこで朝日新聞に、「おたくの新聞は何時も東電叩いて泉田を持ち上げる記事ばかり掲載してるが、泉田の今回の言動は明らかに
「公務員職権濫用罪」に該当する筈だが、何故こういう事は報道しないのか？」と電凸してみたところ
「お客様、公務員職権乱用罪の定義をご存じですか？ｗ」と物凄い高飛車な態度のバカ女が人を小バカにした口調で
一方的に持論をまくしたて（泉田は自分の権力行使をチラ付かせて東電社長に違法行為を強要しようとしたので、明らかに
公務員職権乱用罪に該当する）、電話を切ったｗ
あれ以来、朝日なんてのは絶対に買わないし、書いてる記事も一切信用しない事にしているｗ 各新聞社で思想の色があるのがおかしい。
新聞社に思想なんか求めてない。公平中立な情報を求めてる。
昔は仕方ないけど、今ならネットで色んな情報を見る方がいいと思う。 >>49
たしかに、産経が一番ヤバい 次にあぶないのが毎日
この2紙は記者の給料も朝日や読売と比べてかなり安いしな 調子こいてただけならまだしも売国やったら終わり
つーか日本人が書いてるのかね アメリカは日本より物価高いのに円換算で日本の半額でしょ
日本の新聞は高すぎる
月額2,000円なら多くの人が妥当だと判断するはず 朝日新聞などは国から格安で土地売ってもらったんだよねｗｗ
糾弾しなきゃｗｗｗ まず電子化しろ
アーカイブ化しろ
記事を検索できるようにしろ
全て署名入りで書け
それができなければ滅びろ うちは毎日新聞を定期購読してるから
毎日新聞に対して言わせてもらうと
部数が減ってるのなら今までの紙面の在り方を変えるとか
何か変革を模索すればいいのに
そういう動きはあまり無くて
文字を大きくするだとかカラーにするとか
そんなことだけだからな
根本的なことが何も変わってないんだよ
スポーツ面を見れば昔から野球ばかりで
プロ野球と高校野球がほとんど
どれだけの若い人が野球を見たがってるか
よく調べた方がいいよ？
それと四コマ漫画と毎日かあさんももういらないんじゃない？
日曜日に入ってくる薄っぺらい紙面もいらない どこの新聞社かは言わないけど、ある会合で会った時、「モリカケ問題、気合い入れていきます」なんて言ってて、
ああ、この人ほんとにバカなんだな
と思った。 毎日新聞はマイナビでうまく経営多角化したと思ったが、本体が金欠に耐えられず
事業を安く叩き売ってしまった。 新聞に軽減なんてあほなことすんなよ資源の無駄だろ新聞 真面目に報道するなら買うかもな
つまんねー意見偉そうに垂れ流してるだけで買う価値がない 朝日新聞は新聞社じゃなく不動産屋です。
反日で部数減。 ニュースサイトと同じ様な全国紙は要らないけど、地方紙は残るんじゃないの？
電子ニュースにもならんし。 メディアが安部批判できないくらい質が低下したのって
結局はこういう金がないっていうのが根底にあるんだよな
税金で食わせてもらってる身分がお上に逆らえる訳がない なぜ電子版が今までの紙媒体と同じ値段になるのかが納得できない
安くできるだろ おくやみの為にじじばばは契約してやっているけどうちなんて某県のとってる2つ取っているけど無駄金だよな
おばぁ～○○地で無駄に金はあるけど >>39
「～せよ」とかな
正義感だけある引きこもりと変わらんw 前の日のニュースを読むバカがいるか！
完全に終わってるわ >>88
日本の新聞できちんと「記事」を書いてる大手は日経だけだな ①ネット 携帯電話などの情報チャンネルが増えた
②新聞ごときに回す金がない
③ねつ造新聞は読む価値が無い
↑
金が無くても、ジャーナリズムが大事なんでしょう。。
思い通りじゃないｗ アプリで雑誌の読み放題が月額５００円で読める時代に
新聞代が月額に４０００円というのは時代錯誤も甚だしい うちの親族、新聞の売れ行きが悪くなる直前くらいで定年退職したから
ラッキーだったな。 産経は系列の集配所が圧倒的に少ないのと
系列のフジテレビが左に舵を切ったことで顧客が激減したのが原因 不祥事を起こした政治家と大企業を助けて金を稼ぐ連中な 電通は隣の国から金が流れてきて過去最高益なのにね
新聞は誰も読まないから金出して貰えんかー 次のターゲットはテレビ局だな
視聴率がパッとしないんだから広告費も下がらないと我々消費者も納得しないだろ ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
