・被害者は刑事事件化を望んで示談を断固拒否
・被害者に近い人は「口に出来ないくらいのひどいことをやってる」と証言
・警視庁は、本来所轄案件のところを捜査1課が時間をかけ綿密な捜査して立件に絶対の自信を持ってる
・立件されれば懲役５年以上の実刑判決が出る可能性が高い
・捜査関係者は「今回の事件だけでなくプライベートを含め、更に捜査を進めていく方針」と余罪があることを仄めかす
・加害者は週明けにも所属事務所から解雇されることが決定
・加害者の損害賠償額はテレ朝によれば１０億円以上と推定（最大で数十億との報道も）