米国による"洗脳工作"は、ＧＨＱ撤退後も密かに続けられてきた。

それが第２のタブーである、米国による『対日心理作戦Ｄ２７』だ。

「この作戦は、日本が米国陣営にとどまり、ソ連側につかないように、また、日本に米軍基地があることを問題視しないようにするため、メディアを操作するというもの」（近代史に詳しいジャーナリスト）

その手足となって動いていたのが、"プロ野球の父""テレビの父""原発の父"と呼ばれ、メディア帝国・読売グループの創設者である正力松太郎氏なのだ。

「正力氏は、アメリカの諜報機関ＣＩＡから、"ポダム""ポジャクポット"と２つのコードネームを与えられており、日本テレビの創立資金もＣＩＡが出どころだったようです」（同）

その正力氏は、日本テレビで米国製ホームドラマ、英会話番組を流すことで、心理作戦に貢献していった。
そして、米国側にとって、正力氏の"最大の功労"とされているのが、原子力発電所の日本導入だ。

「１９５０年代は、第五福竜丸事件が起こり、日本国内で反米・反原子力の気運が大きく高まっていた時代でした。
日本への原発売り込みを国策としていた米国はＣＩＡを通じ、正力が持つすべてのメディアで"原子力平和利用推進キャンペーン"を張り、５５年には、日比谷公園で、正力と『原子力平和利用博覧会』を共催しています」

その効果がいかほどのものだったかは、現在、日本各地に乱立する原発を見ればわかるだろう。

http://news.livedoor.com/article/detail/10123237/