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歴史に埋もれた日本の「戦後タブー」
http://news.livedoor.com/article/detail/10123237/

「第２次世界大戦に敗戦した１９４５年から日本に主権が戻るまでの７年間、ＧＨＱは"日本は侵略戦争を行った"という意識を巧妙に日本国民に植えつけました。
それも直接ではなく、メディアや政府関係者を通じ、間接的に行ったんです」

いわば、自虐史観を植え付けるための"洗脳工作"がＧＨＱによって行われてきたと言うのだ。

関野氏は、その証拠となるＧＨＱの内部文書『ＷＧＩＰ（ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム＝戦争犯罪宣伝計画）』の現物を昨年発見し、『日本人を狂わせた洗脳工作』（自由社刊）で公表した。

この指令書は、冒頭で〈日本が決して米国に報復戦争をすることのないように、戦争の贖罪意識を植え付け、民族の誇りと自尊心を奪い取る〉と明記しており、さまざまな手段で、日本人へ戦争の罪悪感を刷り込んできた。

その最たる例が、ＮＨＫが放送したラジオ番組『眞相はかうだ』だという。

元軍人と民主主義者の親友が対談する形の同番組は、満州事変から敗戦までの日本の軍国主義者の犯罪や国民への裏切り行為を暴露する内容だった。
ラジオはＮＨＫしかない時代、毎週日曜日の２０時、今でいうゴールデンタイムに続編を含め２年もの間放送されたこの番組は、当時の国民から大きな反響があった。

「ただ、脚本を書いていたのはＧＨＱ。戦勝国側の都合の悪い部分には一切触れておらず、一方的な言い分を垂れ流すものでした。
戦争は１か国では起こりません。２か国の利害が対立して、初めて勃発するもので、一方だけが悪いということは絶対にないはずです」（前出の関野氏）

その"洗脳工作"の中で、ＧＨＱが最重要と位置付けていたのが、広島、長崎への原爆の投下に関する日本国民の感情だったという。

「当時、原爆投下が残虐行為だとする声は、日本のみならず、米国内にもありました。ただ現在では、原爆投下がアメリカの残虐行為とする意見はほとんど聞かれなくなり、日本側に原因があったとの声が大多数です」（全国紙社会部記者）

そこにも、ＧＨＱの"暗躍"があったことは言うまでもない。『ＷＧＩＰ』の中には、〈広島−長崎の"残虐行為"の話は"戦争犯罪"計画の見出しの下に来るように適切に考えるべきである〉と記されている。

「つまり、まともに反論することは逆効果だと悟ったＧＨＱは、原爆投下を報道する際は、それに"日本の戦争犯罪"と大きく銘打った記事も併記するように新聞社を操作していたんです。
また、その記事内ではアメリカという言葉をなるべく使わないよう指導していたんです」（関野氏）

以後、「進駐軍＝いい人」の風潮が日本社会に蔓延していったのは歴史の事実。

ちなみに、いまだ米国内の学校教科書には「原爆投下は間違いではなかった」と記され、原爆投下で亡くなった人の数も半分程度の数字に改ざんされて掲載されているという――――