この意見に真っ向から反対する研究が飛び込んできました。
米ビラノバ大学のパトリック・マーキー教授の研究によると「銃乱射犯の80％が暴力ゲームに無関心だった」とのこと。
事実、暴力ゲームが発売される度に犯罪率が低下しているデータもあります。
「暴力ゲーム規制の動きは我々を守るための行動なので理解はできます。
しかし問題は科学的根拠に基づいていない部分です」とマーキー教授。
ゲームと暴力事件との間には相関関係がない、と指摘しています。
以前「『コールオブデューティ』に実際の銃器と同じものが使われている」として、サンディフック小学校銃乱射事件の被害者が銃器メーカーを訴訟。
それにより暴力ゲームの存在が銃乱射につながる、との印象がアメリカ国内に広まる結果となってしまいました。
しかしESA（エンターテインメントソフトウェア協会）は、先週行われたトランプ米大統領との会談の中で「暴力ゲームと銃乱射に関連性は一切ない」と進言。
ゲーム業界と大統領の議論は始まったばかりですが、長く険しい戦いが待ち受けていることでしょう。
http://yurukuyaru.com/archives/75278016.html
