昨年11月に就任した日本野球機構（NPB）の斉藤惇コミッショナー（78）がスポーツ報知のインタビューに応じ、インタビュー抱負を語った。順調な観客動員の一方で、競技人口の減少や国際化、コンプライアンス問題など課題も多い。ビジネス界出身の新コミッショナーが掲げた球界振興のキーワードは「元気」だ。（取材、構成・星野　和明、後藤　亮太）

　就任から1か月あまり。斉藤新コミッショナーはNPB職員をはじめ関係者からレクチャーを受けるなど、まずは球界の現状把握に努めている。昨年は公式戦の観客動員が初めて2500万人を突破。“頂点”のプロ野球は安泰に見えるが、それを支える“底辺”に改めて危機感を抱いたという。
　「ある程度想像はしていたが、野球人口が減少している。どうやって活性化するか。国民的スポーツとして小中学校から高校・社会人、プロまでひとつのグループで機能しなくてはいけない。バラバラでは難しい」
　小・中学生の野球離れが進む中、NPBでは近年、野球振興を事業計画の柱に据えてきた。新コミッショナーとして、アマとの連係をさらに強化しつつ、底辺の拡充に努める方針だ。

　「私は知らなかったけど、30年以上にわたって小学校教育の中に野球を位置付けられなかった（※1）。問題はそこで教わらなかった人が大人になり、小学校の先生になっていること。（NPBで）先生が野球を教えるための本を作っているが、そこにはゴロの捕り方なども書いてある。どうして（小学校教育から）切られたのかは分かりませんが、今後もずっと続けて行くことが必要」
　
　かけ声ばかりでは振興策は実らない。旗を振り続けるには資金も必要。財界出身の新コミッショナー（※2）には、そのキャリアを生かしたビジネス面での手腕発揮も期待される。

　「NPB、プロ野球がそんなに豊かではないことには驚いた。（選手の）契約金が何億円とか聞くので、もっと豊かなのかと思っていた。ただ、NPBは社団法人なので利益を出すことを目的にしていないが、資金を正当に分配していく機能は必要。小中学生が野球をすることが親の負担にならないような、道具くらいは買わないといけないが、施設を借りるのに負担がかかるとか、そういうことに取り組まなければ。アマチュア団体と話し合って、お互いにどこかで資金をプールして配分するような制度が必要だろう。そのためにプロは収益を上げた方がいい。どうやって上げたらいいのか勉強している。おそらくそう簡単ではないだろうが」
　ビジネス面の活性化へ、12球団それぞれの努力も求める。球団は親会社の宣伝媒体だから赤字でいいという旧来の常識には疑念を抱く。コンプライアンスの観点から利益至上主義には警鐘を鳴らすものの、利益を求める姿勢が球界に熱気や元気をもたらすとの考えだ。

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