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こうした対策についてITジャーナリストの三上洋氏は13日夜、「これ逆効果のような。炎上加速させちゃうことあるよね。。。」とツイート。疑問を示した。

三上氏は16日のJ-CASTニュースの取材に、3つの対策について「状況によりますが、ネットリンチをエスカレートさせるおそれがあります」として、こう話す。

■「『隠蔽』や『脅し』と捉えられかねない状況では、火に油を注ぐ行為」

「まず『アカウント閉鎖』をすると、公に意見を表明する場がなくなります。次に『削除依頼』はイタチごっこになりがちで、ただ削除しても同じ内容が繰り返し書かれていきます。削除したい情報があるのだと加害者側に伝えることにもなり、
弱点をさらすことになりますので、何もしない場合よりも炎上が加速するおそれがあるのです。デマであれば長期的には削除依頼をすべきですが、その際もなぜ削除するかを説明する必要があります。

『告訴』については、対決姿勢を示すことになります。生活に支障が生じないよう、都道府県警のサイバー犯罪対策課などに相談するのは重要です。
一方、いわれがなくてもリンチされている側に疑惑がもたれた状態では、告訴する旨を公にした場合『脅し』と捉えられ、反感を買ってしまいます」

続く