公益財団法人「新聞通信調査会」（西沢豊理事長）は２０日、新型コロナウイルス感染症が世界的に収束していない中での東京五輪・パラリンピック開催の是非を海外５カ国で尋ねた世論調査結果を発表した。

「中止すべきだ」「延期すべきだ」との回答の合計が全ての国で７０％を超えた。
特にタイでは９５．６％、韓国で９４．７％に達した。

昨年１２月～今年１月に面接か電話で調査し、各国で約千人ずつから回答を得た。

他に中国は８２．１％、米国が７４．４％、フランスが７０．６％。

「日本に行きたいと思うか」の問いに対し、中国は一昨年の前回比１９．４ポイント減の４０．３％、米国が同６．５ポイント減の５１．８％、タイが同５．４ポイント減の７７．８％となった。

一方、韓国は同１６．８ポイント増の５１．０％、フランスが２．６ポイント増の６０．２％だった。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/92714