すでに多くの人々が利用するYouTubeには、もはや成長の余地はあまり残ってない、「オワコンだ」という人も一部にはいる。しかし、それを覆すような最新データがピュー・リサーチ・センターから発表された。それどころか収益成長率では、あのネットフリックスに並ぶ可能性さえあるとの調査結果も出ている。そうしたYouTubeの止まることを知らない成長の背景には「テレビを通じた視聴の増加」がある。スマホではなく、テレビでYouTubeを見る人が増えているということだ。この動向に戦々恐々とするのは、言わずもがな旧来のテレビ業界である。「YouTubeはテレビで見る時代」の到来で起きる、動画メディア市場の激変をお伝えする。

●YouTubeはオワコン？最新データが示す現状

　商品レビュー、旅情報、音楽、料理、運動、趣味などさまざまなジャンルのコンテンツを楽しめるYouTube。日本ではニュース番組のYouTube配信も好調のようで、日々の生活に溶け込む存在となっている。

　YouTubeは、すでに日本を含め世界中の多くの人々が利用するプラットフォーム、成長の余地はあまり残ってないと思う人は多いかもしれない。実際、一部では「YouTubeはオワコンだ」という人もいる。

　しかし、数字を見ればYouTubeはプラットフォームとしても、ビジネスとしてもまだ成長余地が多分にあることが分かる。またeコマースとの連動や視聴スタイルの変化も手伝い、その成長可能性は未知数だ。

　まず、YouTube視聴者数についての数字を見てみたい。本国米国では、2021年も視聴者は増加傾向にある。


　CNBCが伝えたピュー・リサーチ・センターの調査によると、米国成人のうちYouTubeを利用したことのある割合は、2019年には73％だったが、2021年には81％と8ポイント増加したことが判明。この最新のデータは、2021年1月25日〜2月8日に実施された調査から明らかになった。サンプル数は1502人で、誤差はプラスマイナス2.9ポイント。

　米国では、特に18〜29歳のYouTube利用者が多い。この年齢グループにおけるYouTube利用率は95％と非常に高いものだ。同年齢グループの他のソーシャルメディア利用状況は、インスタグラムが71％、フェイスブックが70％、スナップチャットが65％で、YouTubeの利用率が圧倒的に高い。これら数値の誤差は、プラスマイナス7.3ポイント。

　世界で最も利用者が多いSNSであるフェイスブック。上記の調査では、米国成人全体の利用率は69％と高い状態を維持していることが判明したが、利用率の増減はほぼなく同じ水準で推移している。利用者基盤が拡大するYouTubeとは対照的だ。

●YouTubeの広告収益は49％の「激増」

　視聴者が増加しているということは、YouTubeにとっては広告枠販売を促進する上で追い風となる。

　実際、2021年第1四半期のYouTube収支報告では、広告収益が60億ドル（約6584億円）に達し、前年同月比で49％も増加したことが報告された。前年同期の広告収益は40億ドル（約4389億円）だった。この成長率は2020年第4四半期に記録した46％増を上回る。

　ネットフリックスも好調といわれているが、2021年第1四半期の前年同月比成長率は24％だった。

　金融サービス企業Refinitivがアナリストらを対象に実施した収益予測調査によると、YouTubeの2021年通年収益は290億〜300億ドル（約3兆2922億円）となる見込みで、ネットフリックスの予測収益297億ドル（約3兆2593億円）に並ぶ可能性がある。

全文はソース元で
https://news.yahoo.co.jp/articles/3da80ac19b525d93e4fc3ca63a57be51b23ad827