3/18(水) 19:55 日刊スポーツ
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国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長（66）が、東京五輪の通常開催に向けて動いた。

同会長は17日、電話会議形式による臨時理事会を開催し、続いて各国際競技団体（IF）との電話会議も実施。予定通りの五輪開催を確認し、遅れている各競技の予選見直しに着手するなど開催に向けて全力を尽くす姿勢を示した。

バッハ会長の最大の悩みは出場選手が決まらないこと。東京五輪には約1万1000人の選手が出場する予定だが、IOCによれば「まだ43％は決まっていない」。新型コロナウイルスの感染拡大で予選大会が次々と中止され、代表を決めるランキングを争えない状態。多くの国が出入国を制限している状況では、いつ大会ができるかも不明だ。

「選手にとって公平な選考を」と話すバッハ会長は各IFに対して「予選形式の見直し」や「予選大会の延期」を求め、大会ができない場合は「世界ランキングや過去の実績」を適用して代表を選考する方針を確認した。場合によっては出場枠の増枠も示唆。「東京五輪を目指すすべての対象者の健康と体調が最優先」とコメントした。

18日には各国内オリンピック委員会（NF）のアスリート委員と電話会議を行い、不安を抱える選手に変わらぬ開催実現への策を伝える。19日には各NFにも同様な説明をする。IFとの会議でも理事会でも、大会の中止や延期を求める声はなかったという。IOCは「大会まで4カ月以上ある現段階で抜本的な決定を下す必要はない」とコメント。IOCは東京五輪の通常開催へ自信をみせた。